# 興研（7963） 2024年12月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7963/disclosure/20250207566057
種別: 決算
開示日: 2025-02-07
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/7963

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年を上回り、売上高は過去最高となった。2025年12月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

産業向けマスクや自衛隊装備品防護マスクの売上増、環境関連事業・その他事業の伸展が、感染対策用マスクの減収を補った。利益面では、原材料価格や物流コストの上昇に対し、業務効率化と製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ。次期はオープンクリーンシステム「KOACH」の納入拡大を中心に増収・増益を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":10762,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7}
- 営業利益: {"value":1009,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2}
- 経常利益: {"value":1002,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":722,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- １株当たり当期純利益: 146.05円
- 売上高営業利益率: 9.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"62.5%","前期末":"59.3%"}
- 総資産: {"value":20866,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":13035,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":666,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-98,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1053,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2531,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"営業利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":18.8},"経常利益":{"value":1150,"unit":"百万円","yoy_pct":14.7},"純利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":10.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 21.6%
- 株主還元方針: 安定的配当の維持及び向上を図る
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":441.23,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":0.041,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":5104003,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":158368,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 産業向けマスクや自衛隊装備品防護マスクの売上増及び環境関連事業・その他事業の伸展により、感染対策用マスクの減収分を補った。原材料価格や物流コスト等の上昇に対して、業務効率化及び製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「2024年12月期の対前期増減率は、売上高1.7％増、営業利益0.2％増、経常利益2.4％増、親会社株主に帰属する当期純利益3.0％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は10,762百万円（1.7％増）、営業利益は1,009百万円（0.2％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,009百万円、経常利益1,002百万円、親会社株主に帰属する当期純利益722百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期の営業利益は「12億円（当年度比18.8％増）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期は年間35.00円、2025年12月期（予想）も年間35.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「利益配分方針は「安定的配当の維持及び向上を図ることを基本方針」としている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除売却損」41千円、「特別損失合計」41千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2024年1月1日 至 2024年12月31日）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マスク関連事業のセグメント利益は4,160,417千円から4,110,686千円に減少し、環境関連事業は442,363千円から526,974千円に増加。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年12月期は9.4％、2023年12月期は9.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は62.5％（前連結会計年度末59.3％）」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年12月期666百万円、2023年12月期1,081百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「産業向けマスクや自衛隊装備品防護マスクの売上増及び環境関連事業、その他事業の伸展によって、コロナ収束に伴う感染対策用マスクの減収分を補い」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「マスク関連事業の売上高は93億14百万円（前年度比0.4％増）、環境関連事業は10億63百万円（同9.9％増）。また、大型機種の受注済み件数は「前年の3倍を超えております」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料費上昇」「人手不足による人件費高騰」「中国経済の停滞」を挙げ、自社施策として「業務効率化、製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期（2025年12月期）は、…増収・増益を見込みます」「業績予想につきましては」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年1月1日〜2024年12月31日」、次期予想期間は「2025年1月1日〜2025年12月31日」で、売上高や営業利益等の金額・増減率が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や中東情勢や米国の政策動向など、様々な要因が重なり、先行きが見通せない状況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載され、2023年12月期と2024年12月期の前年同期比較が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示について、①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「大型機種の受注済み件数は前年の３倍を超えております」とあるが、受注高・受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「年内の納入件数は過去最高」「大型機種の受注済み件数は前年の３倍を超えております」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の「今後の見通し」等には中期経営計画に関する記載がない。」）