# ピジョン（7956） 業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7956/disclosure/20261105565154
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-11-05
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/7956

## 何が変わったか

2026年12月期通期の連結業績予想を上方修正した。売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のすべてを引き上げ、配当予想は据え置いた。

## 会社が挙げた理由

第3四半期累計で全事業が増収となり、高付加価値商品の伸長、価格マネジメント、コスト効果の精査によって収益力が向上したため。第4四半期には先行需要の反動や原材料・中東情勢によるコスト増、成長に向けた事業基盤強化費用を見込む一方、良好な事業モメンタムは継続すると判断している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":113500,"revised_forecast":118400,"change":4900,"change_rate":4.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":13900,"revised_forecast":14800,"change":900,"change_rate":6.5,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":14150,"revised_forecast":15500,"change":1350,"change_rate":9.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":9140,"revised_forecast":9800,"change":660,"change_rate":7.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"76 円 41 銭","revised_forecast":"81 円 98 銭","change":"―","change_rate":"―","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026 年 12 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026 年 2 月 13 日
- 前期実績: 2025 年 12 月期：売上高 109,170 百万円、営業利益 13,158 百万円、経常利益 13,681 百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 8,570 百万円、1株当たり当期純利益 71 円 65 銭
- 修正の理由: 第3四半期累計期間は全事業で増収となり、高付加価値商品の伸長、価格マネジメント、各種コスト効果の精査を通じて収益力が向上した。第4四半期には日本事業・中国事業での一部先行需要の反動、原材料動向や中東情勢に起因するコスト増、事業基盤強化費用等の投下を見込むが、良好な事業モメンタムは継続すると判断した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2026 年 2 月 13 日に公表した1株当たり76円から変更なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026 年 12 月期業績予想を下記のとおり修正」および「2026 年 12 月期通期連結業績」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「1. 2026 年 12 月期通期連結業績（2026 年 1 月 1 日～2026 年 12 月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各項目について「今回修正予想（B）」と「増減額」が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「増減率は売上高4.3％、営業利益6.5％、経常利益9.5％、当期純利益7.2％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率」は売上高4.3％、営業利益6.5％、経常利益9.5％、親会社株主に帰属する当期純利益7.2％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「2026 年 12 月期通期連結業績」であり、理由にも「通期連結業績予想」とある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「経常利益の増減率は「9.5％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「4.3％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益14,800百万円対前期13,158百万円、経常利益15,500百万円対前期13,681百万円、当期純利益9,800百万円対前期8,570百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益ならびに親会社株主に帰属する当期純利益をそれぞれ上方修正」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由は業績進捗、商品、価格、コスト、需要反動、原材料・中東情勢、事業基盤強化費用について述べており、減損損失・特別損失・引当金の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「高付加価値商品の伸長や価格マネジメント、各種コスト効果の精査実施等を通じた収益力向上」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「日本事業・中国事業で第3四半期に発生した一部先行需要の反動」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「全事業において増収」「高付加価値商品の伸長」「価格マネジメント」「各種コスト効果」「一部先行需要の反動」「原材料動向や中東情勢に起因するコスト増」「事業基盤強化費用等」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には各業績項目の「増減額（B－A）」が示されているが、理由に挙げた各要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料動向や中東情勢に起因するコスト増」および「価格マネジメント」「事業基盤強化費用等の積極的な投下」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当期第3四半期累計期間」「当期第4四半期」および「1米ドルは158.00円程度（当期第3四半期累計実績158.53円、期初計画150.00円）」の記載。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「現在の良好な事業モメンタムにつきましては、今後も十分継続できるものと考えております」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「全事業において増収」「高付加価値商品の伸長」「価格マネジメント」「収益力向上」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由には事業の増収、商品、価格、コスト、需要、為替、事業基盤強化費用が記載されているが、連結範囲の変更への言及はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「今後の成長に向けた事業基盤強化費用等の積極的な投下も見込んでおります」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由に構造的な再編・撤退・拠点整理に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年 11 月 5 日」、対象期間は「2026 年 1 月 1 日～2026 年 12 月 31 日」で、「当期第4四半期」に言及している。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「前回発表予想（A）の値は、期初に発表した当期期初計画値と同一となっております」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「通期連結業績予想について、売上高、営業利益、経常利益ならびに親会社株主に帰属する当期純利益をそれぞれ上方修正」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「当期の配当予想については、2026 年 2 月 13 日付で公表した1株あたり76円から変更ありません」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「今後も十分継続できるものと考えております」「見込んでおります」および「実際の業績は予想数値と異なる場合があります」。」）