# 原材料・資材高騰に対応した商品価格改定｜クリナップ（7955）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q2 初出 「また、商品価格におきましては、原材料／資材の高騰に対応するため2022年９月より改定を行いました。」 — 原材料・資材の高騰への対応策として、2022年9月から商品価格を改定したことを初めて具体的に記載している。 (https://komori.app/company/7955/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「また、商品価格におきましては、原材料／資材の高騰に対応するため2022年９月より改定を行いました。」 — 原材料・資材高騰への対応として、2022年9月からの商品価格改定を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/7955/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「また、依然として継続する原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」 — 原材料・資材高騰への対応として、従来の2022年9月からの商品価格改定に加え、2023年6月から一部商品の価格を改定した。 (https://komori.app/company/7955/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「また、依然として継続する原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」 — 原材料・資材価格高騰への対応として、2023年6月から一部商品の価格改定を行った施策を継続して記載している。 (https://komori.app/company/7955/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「また、原材料／資材の価格高騰に対応するため、2023年６月より一部商品の価格改定を行いました。」 — 原材料・資材価格高騰への対応として、2023年6月から一部商品の価格改定を行った施策を継続している。 (https://komori.app/company/7955/filing/2023-q3)
- FY2024 その他 「また、販売価格改定による収益性改善にも努めましたが、浸透等の遅れもあり」 — 原材料・エネルギー価格高騰への対応として商品価格改定を実施する一方、改定の浸透等に遅れがあり、収益性改善効果が限定されたと記載している。 (https://komori.app/company/7955/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「引き続き、原材料やエネルギーの価格高騰等の影響がありましたが、販売価格改定効果がようやく顕在化してきたこともあり、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同61.5％増の2,070百万円となりました。」 — 価格改定の浸透遅れを記載していた前年度から、販売価格改定効果が顕在化し、売上総利益率上昇と営業利益増加に寄与した段階へ進んだ。 (https://komori.app/company/7955/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「利益面では、原材料価格や人件費等の上昇が続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化等の影響により売上総利益率が上昇し、販管費の増加を吸収したことで、営業利益は同256.5％増の1,351百万円、経常利益は同170.0％増の1,663百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は同292.2％増の1,005百万円となりました。」 — 販売価格改定効果が顕在化し、売上総利益率の上昇と販管費増加の吸収を通じて、営業利益等の大幅増加に寄与した。 (https://komori.app/company/7955/filing/2025-h1)
- 2026-05-11 実績引用 「引き続き、原材料価格や人件費等の上昇は続いておりますが、販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同90.7％増の3,948百万円、経常利益は同69.9％増の4,454百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同102.2％増の3,475百万円となりました。」 — 販売価格改定効果の顕在化が通期の売上総利益率上昇と営業利益増加に寄与した実績を記載している。 (https://komori.app/company/7955/disclosure/20260508520601)
- 2026-05-11 実績引用 「新商品拡販効果や販売価格改定効果の顕在化、原価低減、販管費の増加抑止等により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも予想数値を上回ることとなりました。」 — 販売価格改定効果の顕在化が、2026年3月期の営業利益等の予想値超過に寄与した要因として実績面で引用されている。 (https://komori.app/company/7955/disclosure/20260508520613)
- FY2026 前進 「売上原価は、売上原価率が前連結会計年度に比べ1.3ポイント低下し67.1％、90,266百万円となりました。売上原価率低下の主な要因は、原材料やエネルギーの価格高騰等の影響がありましたが、増収効果や価格改定効果、原価低減等によるものであります。」 — 価格改定効果と原価低減等により売上原価率が前年度の68.4％から67.1％へ1.3ポイント低下し、収益性改善効果が通期で確認された。 (https://komori.app/company/7955/filing/2025-fy)