# クリナップ（7955） 2026年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7955/disclosure/20260508520601
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/7955

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が大幅に増加した。2027年3月期は、売上高と各利益がさらに増加する業績予想を示し、年間配当は33円を予定している。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期の利益増加について、販売価格改定効果の顕在化、原価低減、販管費率の低下を挙げている。2027年3月期については、長期ビジョンに基づく「ファン化促進」「専業力強化」を推進するとしている一方、中東地域の地政学リスクなどによる原材料価格上昇・調達リスクの影響は合理的な算定が困難なため業績予想に織り込んでいない。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":68500,"通期":142000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":1900,"通期":4900},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":2150,"通期":5350},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":1300,"通期":3550},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":36.86,"通期":100.67},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高134,487百万円、営業利益3,948百万円、経常利益4,454百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,475百万円、１株当たり当期純利益96.73円
- 修正の理由: 業績予想の修正であるとの記載はない。今後は「ファン化促進」「専業力強化」を推進する。なお、中東地域の地政学リスクなどによる原材料価格上昇や調達リスクの影響は、現時点で合理的な算定が困難なため業績予想に織り込んでいない。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計247百万円（固定資産除売却損158百万円、投資有価証券売却損49百万円、投資有価証券評価損0百万円、退職特別加算金33百万円、減損損失3百万円、その他1百万円）
- 配当予想の修正: 2027年３月期は第２四半期末13円、期末20円、年間33円を予定。配当予想を修正したとの明記はない。
- 連結・個別の別: 連結・個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計） 68,500」「通期 142,000」と記載されている。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高 134,487 3.5」「営業利益 3,948 90.7」「経常利益 4,454 69.9」「親会社株主に帰属する当期純利益 3,475 102.2」と記載されている。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績」と「（参考）個別業績の概要」の双方が記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 3,475 102.2」と記載されている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 134,487 3.5」と記載されている。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2026年3月期実績は営業利益3,948百万円、経常利益4,454百万円、純利益3,475百万円、2027年3月期通期予想はそれぞれ4,900百万円、5,350百万円、3,550百万円と記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 247百万円」「減損損失 3百万円」と記載され、資産除去債務の見積り変更により営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ140百万円減少したと記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり」と記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「厨房部門は前期比3.5％増の108,989百万円、浴槽・洗面部門は同0.1％減の14,813百万円」「ＣＥＮＴＲＯ」「ＳＴＥＤＩＡ」「千葉ショールーム」「柏ショールーム」と記載されている。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果により、売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり」と記載されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料及びエネルギー価格の高止まりや人件費の上昇」と、「販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果」「ショールームでの価値提供強化」が記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「販売価格改定効果の顕在化や原価低減等の効果」「販管費率の低下もあり」と記載されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「原材料価格や人件費等の上昇は続いております」「Ｗｅｂコンテンツの提供にも継続的に取り組んでまいりました」「先行き不透明な状況で推移すると思われます」と記載されている。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上総利益率が上昇するとともに、販管費率の低下もあり、営業利益は同90.7％増」と記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保資金につきましては、新製品生産設備、営業拠点整備、情報基盤整備等の設備投資に充て」と記載されている。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「売上高142,000百万円、営業利益4,900百万円、経常利益5,350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,550百万円を見込んでおります」「現時点で合理的な算定が困難であることから、本業績予想には織り込んでおりません」「重要な影響を与えると判断した場合には、速やかに開示いたします」と記載されている。」）