# クリナップ（7955） 2025年３月期通期連結業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7955/disclosure/20250430527382
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-08
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/7955

## 何が変わったか

2025年3月期の通期連結実績を前回予想と比較し、売上高はほぼ予想どおりだった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は予想を大幅に上回った。

## 会社が挙げた理由

原価低減施策や販管費削減を継続したことに加え、販売価格改定の効果が顕在化し、売上総利益が増加したため。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":130000,"revised_forecast":129987,"change":-12,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":1000,"revised_forecast":2070,"change":1070,"change_rate":107.1,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":1500,"revised_forecast":2621,"change":1121,"change_rate":74.7,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":950,"revised_forecast":1719,"change":769,"change_rate":81,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":26.34,"revised_forecast":47.67,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2024年10月31日
- 前期実績: 売上高127,982百万円、営業利益1,282百万円、経常利益1,809百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,468百万円、１株当たり当期純利益39.95円銭（2024年３月期）
- 修正の理由: 原価低減の施策推進や販管費削減を継続的に進めたことに加え、販売価格改定効果が顕在化し、売上総利益が増加したため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2025年３月期通期連結業績予想値と実績値との差異に関するお知らせ」および「前回発表予想（Ａ）」「今回実績値（Ｂ）」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2025年３月期通期連結業績予想値と実績値との差異」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額「▲12」、営業利益「1,070」、経常利益「1,121」、親会社株主に帰属する当期純利益「769」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高の増減率「▲0.0」、営業利益「107.1」、経常利益「74.7」、当期純利益「81.0」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高の増減率「▲0.0」、営業利益の増減率「107.1」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「通期連結業績予想値と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の増減率「107.1」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率「▲0.0」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益2,070百万円対前期1,282百万円、経常利益2,621百万円対1,809百万円、当期純利益1,719百万円対1,468百万円」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「表には「前回発表予想（Ａ）」「今回実績値（Ｂ）」「増減額（Ｂ−Ａ）」が各主要科目について記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由として「原価低減の施策推進や販管費削減」「販売価格改定効果」が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原価低減の施策推進や販管費削減」および「販売価格改定効果がようやく顕在化」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「「住宅設備機器業界」「新設住宅着工における持家」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原価低減の施策推進や販管費削減を継続的に進めてきたことに加え、販売価格改定効果」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には科目別の「増減額（Ｂ−Ａ）」があるが、原価低減・販管費削減・価格改定ごとの影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「資材価格やエネルギーコスト、物流コスト、人件費等の高騰」および「原価低減の施策推進や販管費削減」「販売価格改定効果」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「売上総利益が増加し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、予想値を上回る」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「原価低減の施策推進や販管費削減を継続的に進めてきた」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売価格改定効果がようやく顕在化してきたこと等により、売上総利益が増加し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、予想値を上回る」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由は「原価低減の施策推進や販管費削減」「販売価格改定効果」とされている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「差異の理由には「原価低減の施策推進」「販管費削減」「販売価格改定効果」が記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「差異の理由として記載されているのは「原価低減の施策推進や販管費削減」「販売価格改定効果」である。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2025年５月8日」、対象期間「2024年４月１日〜2025年３月31日」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文は通期連結業績予想値と実績値の差異および差異の理由について記載している。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、予想値を上回ることとなりました。」」）