# クリナップ（7955） 2024年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7955/disclosure/20240424575896
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-08
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7955

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を開示し、売上高は前期比3.2％増となった一方、営業利益は57.5％減、経常利益は49.2％減、純利益は41.8％減となりました。あわせて、2025年3月期の通期業績予想と年間配当31円を示しました。

## 会社が挙げた理由

巣ごもり需要の減退や建築費高騰による住宅需要の低迷に加え、原材料・エネルギー価格の高騰で売上原価が上昇し、販売費、広告宣伝費、人件費も増加しました。販売価格改定による収益性改善に取り組んだものの、浸透の遅れがあったとしています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":134000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高127,982百万円、営業利益1,282百万円、経常利益1,809百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,468百万円、１株当たり当期純利益39.95円
- 修正の理由: 住宅需要の回復が期待される一方、物価上昇による建築コストの高騰や職人不足により、先行き不透明な状況が続く見通し。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除売却損138百万円、退職特別加算金32百万円、減損損失7百万円、投資有価証券評価損2百万円、特別損失合計181百万円
- 配当予想の修正: 次期は第２四半期末13円、期末18円、年間31円を予定。修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当連結会計年度」と「2025年３月期の業績見通しにつきましては」と記載されています。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高は、前期比3.2％増」「営業利益は同57.5％減、経常利益は同49.2％減、親会社株主に帰属する当期純利益は同41.8％減」と記載されています。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前期比3.2％増、営業利益は同57.5％減と記載されています。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高は、前期比3.2％増」「営業利益は同57.5％減」と記載されています。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題に「2024年3月期決算短信〔日本基準〕（連結）」、本文に「当連結会計年度」と記載されています。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益は同57.5％減」と記載されています。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「当連結会計年度の売上高は、前期比3.2％増」と記載されています。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「特別損失として「固定資産除売却損138」「退職特別加算金32」「減損損失7」「投資有価証券評価損2」、合計181百万円が記載されています。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇」「販売費、広告宣伝費、人件費等の増加」と記載されています。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「理由として「原材料やエネルギーの価格高騰」「販売費、広告宣伝費、人件費等の増加」が記載されています。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「巣ごもり需要の減退」「建築費高騰」「原材料やエネルギーの価格高騰」「販売費、広告宣伝費、人件費等の増加」「販売価格改定による収益性改善にも努めましたが、浸透等の遅れ」と記載されています。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「営業利益は同57.5％減」など全体の実績は示されていますが、要因別の影響額は記載されていません。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「住宅需要の低迷」「原材料やエネルギーの価格高騰」と、「販売費、広告宣伝費、人件費等の増加」「販売価格改定」が記載されています。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の売上高は、前期比3.2％増」「営業利益は同57.5％減」と記載されています。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「依然として先行き不透明な状況が継続するものと思われます」と記載されています。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上原価が大幅に上昇」「販管費においても販売費、広告宣伝費、人件費等の増加」と記載されています。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保資金につきましては、新製品生産設備、営業拠点整備、情報基盤整備等の設備投資に充て」と記載されています。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「11月に長崎ショールームを移転オープンし、３月に神戸ショールーム及び多摩ショールームを全面改装オープンしました」と記載されています。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「当連結会計年度の期間が「自 2023年４月１日至 2024年３月31日」と記載されています。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「住宅需要の回復に期待が持てるものの」「状況が継続するものと思われます」「業績見通しにつきましては…見込んでおります」と記載されています。」）