# クリナップ（7955） 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7955/disclosure/20230426553572
種別: 決算
開示日: 2023-05-09
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/7955

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高が前年同期比9.4％増となった一方、原材料・エネルギー価格の高騰で営業利益は20.6％減となった。次期は売上高・利益とも増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

原材料やエネルギーの価格高騰などの影響で売上原価が大幅に上昇したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":124012,"unit":"百万円","yoy_pct":9.4}
- 営業利益: {"value":3014,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.6}
- 経常利益: {"value":3562,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2523,"unit":"百万円","yoy_pct":-20}
- １株当たり当期純利益: 68.41円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":63.5,"前期末":64.1}
- 総資産: {"value":87938,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":55857,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4303,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2285,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2025,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":22034,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":131000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":4400,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":3300,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":26,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円/株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 安定的な配当を長期的に継続する
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3225,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":15,"単位":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","金額":208,"単位":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","金額":37,"単位":"百万円"},{"項目":"退職特別加算金","金額":55,"単位":"百万円"},{"項目":"減損損失","金額":2,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年３月期 決算短信」と記載され、損益計算書の対象期間は「自 2022年４月１日 至 2023年３月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比9.4％増」、営業利益は「同20.6％減」、経常利益は「同16.4％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「同20.0％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は113,305百万円から124,012百万円、営業利益は3,795百万円から3,014百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,014百万円、経常利益3,562百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,523百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年3月期営業利益は3,014百万円、2024年3月期の営業利益見通しは4,400百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は223百万円、特別損失合計は96百万円、営業利益は3,014百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 2」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「報告セグメントは単一セグメントであり、重要性が乏しいため、記載を省略」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は113,305百万円・3,795百万円、当期は124,012百万円・3,014百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は、前連結会計年度末の64.1％から63.5％になりました」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は4,303百万円（前期比25.6％減）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料やエネルギーの価格高騰などの影響により売上原価が大幅に上昇」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「厨房部門は「前期比10.5％増の100,818百万円」、浴槽・洗面部門は「同2.0％増の15,251百万円」と記載される一方、原材料・エネルギー価格高騰の影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料／資材の供給不足や価格高騰」、自社施策として「付加価値の高い商品を市場に提供」「ショールームをリニューアル」「生産性向上、ＶＥ活動を推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「営業利益は…3,014百万円となりました」、見通しは「続くものと予想されます」「…を見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書の対象期間は「自 2022年４月１日 至 2023年３月31日」で、売上高124,012百万円、営業利益3,014百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「依然として不安定な国際情勢、世界的な原材料／資材の供給不足や価格高騰などの影響により、予断を許さない状況が続くものと予想」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、利益、キャッシュ・フローについて前年同期比が通常どおり記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を「当連結会計年度の期首から適用」と記載され、「影響はありません」とされている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「全国102ヶ所のショールーム」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2021中期経営計画（2021-2023年度）の２年目」、「本年が最終年度となる2021中期経営計画」と記載されている。」）