# 製造拠点集中による地震等の影響｜ヤマハ（7951）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点等が損害を受ける可能性があります。特に当社の本社及び国内工場が集中している静岡県内においては、東海地震の発生が予想されております。」 — 中国、インドネシア、マレーシアの製造拠点および供給業者の被災も対象。 (https://komori.app/company/7951/filing/2015-fy)
- FY2018 顕在化 「北米は自然災害影響、販売網の変遷により通期では前年並み売上げを維持」 — 自然災害による北米事業への影響が実際の業績説明に現れている。 (https://komori.app/company/7951/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点等が損害を受ける可能性があります。」 — 国内外の製造拠点、供給業者、物流網への自然災害リスクを継続している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点や販売拠点等が損害を受ける、または通信ネットワークが寸断され、情報システムの継続に支障が生じることにより、販売・生産・物流インフラの機能が停止する可能性があります。」 — 国内外の拠点、通信、物流への自然災害リスクを継続している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「国内においては、震度７の地震が発生したと想定し、現状の対応策を検証、更に、BCPの実効性を高めるため、災害発生直後に事業が停止するという想定で地震初動訓練を年２回実施しています。」 — 自然災害リスクに対し、震度7を想定した年2回の地震初動訓練、耐震基準、拠点・物流倉庫対策を実施している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2020-fy)