# 原材料価格・供給と物流コスト｜ヤマハ（7951）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「これらの材料価格の高騰が製造原価を増加させることがあります。また、材料の種類によっては、特定の業者より供給を受けているものもあり、供給状況によっては、製造に影響を受けることがあります。」 — 木材、銅等の金属材料、樹脂、原油価格および物流費を対象とする。 (https://komori.app/company/7951/filing/2015-fy)
- FY2018 顕在化 「「持続的なコスト低減」につきましては、電子部品を中心に調達コストの上昇がありました」 — 原材料・部材価格上昇リスクのうち、電子部品を中心とする調達コスト上昇が当期に実際に発生した。 (https://komori.app/company/7951/filing/2017-fy)
- FY2019 顕在化 「電子部品等の調達価格上昇によるコストアップをカバーしきれず、低減目標には届きませんでした」 — 調達価格上昇によるコストアップが当期のコスト低減目標未達として実際の業績説明に現れている。 (https://komori.app/company/7951/filing/2018-fy)
- FY2021-Q2 悪化 「2020年10月20日に、当社グループの取引先において火災が発生しました。この影響により、電子部品の調達が滞り、生産・販売に影響を受ける可能性が高くなっております。現在、情報収集を進め、対応策を検討しておりますが、現時点での当連結会計年度の業績への影響金額を合理的に見積もることは困難な状況であります。」 — 取引先火災により電子部品の調達停滞と生産・販売への影響可能性が発生し、原材料・部材の供給リスクが具体化した。影響額は合理的に見積もれないとしている。 (https://komori.app/company/7951/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 顕在化 「商品供給不足が継続しており減収となりました。」 — 供給リスクについて、アコースティックピアノと電子楽器の商品供給不足が第3四半期累計期間にも継続し、減収要因として実際の業績に現れた。 (https://komori.app/company/7951/filing/2020-q3)
- FY2021 顕在化 「年度後半は部品サプライヤーの供給問題や海上輸送コンテナの不足による商品供給遅延が発生するなど、多くの外的影響を受ける大変厳しい１年になりました。」 — 部品サプライヤーの供給問題と海上輸送コンテナ不足が実際に発生し、商品供給遅延や商品供給不足として業績に影響した。 (https://komori.app/company/7951/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「オーディオ機器は、商品供給不足などにより北米と国内の販売が前年を下回り減収となりました。」 — 商品供給不足が音響機器の北米・国内販売減少として当第1四半期の業績に現れた。 (https://komori.app/company/7951/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「また、音源LSIなどの半導体調達難及び物流の混乱等を要因として商品供給不足が拡大しておりますが、この影響は、当第２四半期累計期間以降、一定程度継続するものと想定しております。」 — 半導体調達難と物流混乱を要因に商品供給不足が拡大し、当第2四半期累計期間以降も一定程度継続すると見込んでいる。 (https://komori.app/company/7951/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「世界的な半導体不足等により、調達部品や材料の価格上昇、供給遅延、確保が困難となるリスクが高まっております。今後も優先して対応すべきリスクであることから、リスクレベルを最上位に引き上げ、対策を進めて参ります。世界的な海上輸送コンテナの不足等により、物流の遅延や物流コストの異常な高騰が発生しております。物流コストの上昇による影響額が増加していることから、リスクレベルを引き上げ、対策を進めて参ります。」 — 半導体不足による調達価格上昇・供給遅延・確保困難のリスクについて、リスクレベルを最上位へ引き上げた。海上輸送コンテナ不足による物流遅延・物流コスト高騰も発生し、物流リスクのレベルも引き上げた。 (https://komori.app/company/7951/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「また、音源LSIなどの半導体調達難及び物流の混乱等を要因として商品供給不足が拡大しておりますが、この影響は、当第２四半期累計期間以降、一定程度継続するものと想定しております。」 — 半導体・物流の供給制約が年度を通じて継続し、海上運賃の上昇は65億円の減益要因となった。 (https://komori.app/company/7951/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。」 — 半導体調達難による商品供給不足が音響機器事業の減収として当第1四半期の業績に現れた。また、半導体調達難等に起因する一部製品の生産遅れにより棚卸資産が増加した。 (https://komori.app/company/7951/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「商品別には、オーディオ機器と業務用音響機器は、半導体調達難による商品供給不足などにより減収となりました。」 — 半導体調達難による商品供給不足が音響機器の減収として継続的に発生した。さらに、一部製品の生産遅れにより棚卸資産が増加し、営業活動によるキャッシュ・フローも143億21百万円の支出となった。 (https://komori.app/company/7951/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「流動資産では、為替変動の影響に加え、半導体調達難等に起因する一部製品の生産遅れやエントリーモデルの需要減、中国での新型コロナウイルス感染症による混乱などの影響を受け棚卸資産が増加しました。」 — 半導体調達難による生産遅れが継続し、棚卸資産の増加や営業活動によるキャッシュ・フロー27,057百万円の支出として実際に影響が現れた。 (https://komori.app/company/7951/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 対処 「法人向け事業は、業務用音響機器の需要及び商品供給が回復し増収となりました。」 — 半導体調達難や物流混乱に伴う供給制約が続いていた音響機器のうち、法人向け業務用音響機器では商品供給の回復が記載された。ただし、個人向け事業の市況低迷など、影響が一様に解消したとは記載していない。 (https://komori.app/company/7951/filing/2023-q1)
- 2026-05-11 顕在化 「事業利益は米国の追加関税の影響や調達コストの上昇に加え、モデルミックスの変動等もあり、前期に対し48億41百万円（13.2％）減少の318億79百万円となりました。」 — 追加関税と調達コスト上昇が事業利益の減少要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/7951/disclosure/20260508520541)
- 2026-05-11 顕在化 「事業利益は、米国追加関税の影響や調達コストの上昇に加え、モデルミックスの変動等もあり、前期に対し 48 億円（13.2%）減少の 319 億円となりました。」 — 調達コストの上昇が、米国追加関税などとともに事業利益の減少要因として通期実績に現れた。 (https://komori.app/company/7951/disclosure/20260511521342)
- 2026-05-11 顕在化 「米国追加関税の影響、部品・原材料費の
高騰、デジタルミキサー販売減によるミックス変化等により事業利益は減益」 — 関税および部品・原材料費の上昇が、通期の事業利益減少要因として実際に記載された。 (https://komori.app/company/7951/disclosure/20260511521348)
- 2026-08-04 顕在化 「コストアップ △12」 — 第1四半期の事業利益増減要因としてコストアップ12億円が減益要因に計上され、調達・原価上昇の影響が実績に現れた。 (https://komori.app/company/7951/disclosure/20260804507712)
- 2026-08-04 再掲 「第２四半期以降は材料コストアップ、中東情勢等、依然として事業環境の不確実性が高いことを踏まえ、2027 年 3 月期の通期業績予想は、売上収益 4,900 億円（前期比 5.3%増）、事業利益 380 億円（前期比 19.2%増）と前回予想を据え置きます。」 — 材料コスト上昇を、通期業績予想を据え置く前提となる不確実性として再確認している。 (https://komori.app/company/7951/disclosure/20260804507742)