# 中期業績と株主価値に連動する役員報酬制度｜ヤマハ（7951）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「社外取締役及び監査委員を除く取締役、並びに内部監査担当を除く執行役の報酬は、①固定報酬、②業績連動賞与及び③譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」 — 業績連動賞与を当期純利益・ROEに連動させ、譲渡制限付株式報酬の3分の2を中期経営計画のROS・EPS・ROEに連動させている。譲渡制限期間は10年または退任時で、クローバック条項も設定している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「社外取締役及び監査委員を除く取締役、並びに内部監査担当を除く執行役の報酬は、(1)固定報酬(2)業績連動賞与及び(3)譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」 — 固定報酬・業績連動賞与・譲渡制限付株式報酬を組み合わせ、業績指標に連動させる報酬制度を継続している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「社外取締役を除く取締役及び執行役の報酬は、(1)固定報酬(2)業績連動賞与及び(3)譲渡制限付株式報酬からなり、それらは概ね、５：３：２の割合で構成されております。」 — 固定報酬・業績連動賞与・譲渡制限付株式報酬の組合せと、中期経営計画の事業利益率・ROE・EPSへの連動を継続している。 (https://komori.app/company/7951/filing/2019-fy)
- FY2022 再定義 「評価指標については、これまでの財務目標に、サステナビリティを中心とした非財務目標、企業価値目標の区分を加えました。財務目標と非財務目標は、中期経営計画で掲げる経営指標を指標とし、企業価値目標については株主総利回り（TSR）を指標としました。なお、株式報酬への影響度合いは、財務目標 ：非財務目標 ：企業価値目標＝５：３：２となります。」 — 役員の譲渡制限付株式報酬を、財務目標のみから、非財務目標とTSRを加えた5:3:2の評価構成へ変更した。 (https://komori.app/company/7951/filing/2021-fy)
- FY2026 再定義 「結果として業績連動部分の配分は、財務目標 ：非財務目標 ：企業価値目標＝50％：20％：30％となります。」 — 新中期経営計画に合わせ、役員株式報酬の評価配分を従来の財務中心の構成から、ROIC・非財務KPI・TSRの50:20:30へ変更した。 (https://komori.app/company/7951/filing/2025-fy)