# ヤマハ（7951） 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔IFRS〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7951/disclosure/20261104564850
種別: 決算
開示日: 2026-11-05
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/7951

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上収益が前年同期比9.9％増、営業利益が114.6％増となり、増収増益が大きく進みました。これを踏まえ、通期の営業利益予想を従来の425億円から445億円へ、事業利益予想を380億円から400億円へ引き上げました。

## 会社が挙げた理由

当中間連結会計期間の業績及び今後の見通しを踏まえ、通期の業績予想を修正したとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":237873,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":26771,"unit":"百万円","yoy_pct":114.6}
- 経常利益: {"value":26235,"unit":"百万円","yoy_pct":84.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":18670,"unit":"百万円","yoy_pct":91.4}
- １株当たり当期純利益: 42円44銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.1,"前期末":77.5}
- 総資産: {"value":654912,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":506628,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":31278,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":12344,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3758,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":147845,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":490000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"営業利益":{"value":44500,"unit":"百万円","yoy_pct":52},"経常利益":{"value":43500,"unit":"百万円","yoy_pct":23.3},"純利益":{"value":31000,"unit":"百万円","yoy_pct":30.7}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":490000,"revised_forecast":490000,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"百万円"},"事業利益":{"previous_forecast":38000,"revised_forecast":40000,"change":2000,"change_rate":"5.3%","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":42500,"revised_forecast":44500,"change":2000,"change_rate":"4.7%","unit":"百万円"},"税引前当期利益":{"previous_forecast":43500,"revised_forecast":43500,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"百万円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"previous_forecast":31000,"revised_forecast":31000,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":26,"revised_forecast":26,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10697,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（当中間期における連結範囲の重要な変更：無）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（証券アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 463000000
- 期末自己株式数: 23103659
- 業績の増減要因: 当中間期の業績分析は別途公表資料を参照するとされている。なお、米国関税還付4,280百万円をその他の収益に計上している。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「売上収益は237,873百万円、通期予想は490,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益26,771百万円、通期予想44,500百万円。売上収益237,873百万円、通期予想490,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上収益は前年同期比9.9％増、営業利益は同114.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益237,873百万円（前年同期216,364百万円）、営業利益26,771百万円（同12,473百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益26,771百万円、税引前中間利益26,235百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益18,670百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想44,500百万円、前期連結実績29,274百万円、対前期増減率52.0％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当26.00円、2027年3月期予想26.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「還付が完了した金額は26.8百万USドル（4,280百万円）であり、その全額を『その他の収益』として計上しております。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「楽器15,361百万円（前年同期7,688百万円）、音響機器6,993百万円（同5,371百万円）、その他△67百万円（同△262百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上収益237,873百万円、営業利益26,771百万円。前年同期の売上収益216,364百万円、営業利益12,473百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「当中間期77.1％、前期末77.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは31,278百万円、前年同期は20,793百万円。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の連結業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年4月1日～2026年9月30日」、売上収益237,873百万円、営業利益26,771百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「当該関税については、米国において還付を求める訴訟を提起済み」「還付の可否、金額及び時期は未定」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「IFRSにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「記載すべき重要な後発事象はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト、機関投資家向け）」」）