# ヤマハ（7951） 2027年3月期第2四半期決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7951/disclosure/20261104564708
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-11-05
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/7951

## 何が変わったか

2027年3月期上期は、電子楽器などの販売増加や円安、価格適正化・構造改革効果により増収増益となった。通期予想は売上収益と当期利益を据え置く一方、事業利益を前回予想から20億円引き上げた。

## 会社が挙げた理由

上期は電子楽器を中心とした楽器販売の伸長、円安、価格適正化、モデルミックス改善、構造改革効果などが寄与した。通期事業利益の上方修正は、調達コストアップを価格適正化で打ち返すこと、円安などを織り込んだため。売上収益を据え置いた理由として、欧州・中国の景気低迷やコンシューマー音響機器などの需要の弱さを挙げている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2027年3月期 第2四半期
- 売上高: {"value":2379,"unit":"億円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":223,"unit":"億円（事業利益）","yoy_pct":74.2}
- 経常利益: {"value":262,"unit":"億円（税引前利益）","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":187,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":91.4}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":9.4,"unit":"%（事業利益率）","yoy_change_point":3.5}
- 販管費: {"value":null,"unit":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":1215,"unit":"億円","yoy_pct":8.1},"事業利益":{"value":130,"unit":"億円","yoy_pct":60.5},"当期利益":{"value":80,"unit":"億円","yoy_pct":8.2}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":4900,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":400,"unit":"億円"},"当期利益":{"value":310,"unit":"億円"},"事業利益率":{"value":8.2,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 財務目標: [object Object]、[object Object]
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":26,"単位":"円","内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"value":36.9,"unit":"%","総還元性向":"目標50%以上"}
- 自己株式取得: 自社株取得の実績・計画額をグラフで表示しているが、取得枠の期間はnot_disclosed
- 設備投資額: {"value":160,"unit":"億円（2027年3月期通期予想）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: SOHOルーター国内シェアNo.1を22年連続で獲得。市場規模はnot_disclosed。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 新商品（グランドピアノGCB、ポータブルキーボードPSR-SX620、デジタルサックスYDS-152/YDS-122、ギターFG7/FS7シリーズなど）、新商品（ステレオレシーバーR200A、デジタルミキサーDM5シリーズ）、三菱自動車の新型パジェロへのブランドオーディオ採用、ベトナム私立校Sedbergh Vietnamとの音楽教育プログラムに関する業務提携、政策保有株式の縮減（ヤマハ発動機株式の一部売却）

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の数値と前回予想比は掲載されているが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「期初予想から20億円増を見込む」とあるが、上期実績の計画比評価は記載されていない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2Q 業績概要」に売上収益1,215億円、事業利益130億円、当期利益80億円と記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料の決算発表ポイントは「対前年増収増益」としているが、「過去最高」の記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「売上収益は「期初予想を据え置く」、事業利益は「期初予想から20億円増を見込む」と記載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減要因」の図に、為替影響60億円、コストアップ△39億円、増収・増産・モデルミックス他89億円などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「調達コストアップを価格適正化で吸収し、実質増収、モデルミックス改善に加え、構造改革効果、為替影響等も寄与」と記載。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業別業績」に各事業の売上収益、事業利益、事業利益率を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「コストアップ△39億円」「販管費△27億円」を表示。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「ピアノは需要低調で減収」「コンシューマー音響機器は各地市況弱く減収」「自動車用内装部品は減収」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「下期の為替前提は、US$155円、ユーロ180円」と記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「欧州・中国の景気低迷や需要の弱さには触れているが、リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「各事業について「通期見込」を記載し、下期為替前提を示している。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「ROEは「27/3期（予想）6.2%」、中計目標は「28/3 10%」、ROICは「27/3期（予想）5.5%」、中計目標は「28/3 10%」。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「期待の新商品」および「三菱自動車 新型パジェロにヤマハブランドオーディオ搭載」「Sedbergh Vietnamと業務提携」と記載。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「主要商品 販売状況」「地域別 販売状況」「SOHOルーター国内シェアNo.1」「6社20モデル」などを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「電子楽器は新商品が寄与し2桁成長」「ピアノは需要低調で減収」「コンシューマー音響機器は各地市況弱く減収」と記載。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「商品別・地域別の販売額は示されているが、販売数量や平均単価の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「資料内に従業員数・採用計画の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「SOHOルーター国内シェアNo.1を獲得」「22年連続」と記載。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「配当性向36.9%、総還元性向「目標50%以上」と記載。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自社株取得」のグラフを掲載。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「ROE「27/3期（予想）6.2%」、ROIC「27/3期（予想）5.5%」、中計目標はいずれも28/3期10%。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資額は「27/3期通期（予想）160億円」、研究開発費は「27/3期通期（予想）290億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2027年3月期第2四半期決算説明会資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から「決算発表のポイント」「決算概要」「事業別概要」となっている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料末尾に将来見通しのリスク説明はあるが、「差し控えたい」「未定」といった開示見送りの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「対前年増収増益」「事業利益は…20億円増を見込む」とし、末尾で「実際の業績は…大きく異なる可能性があります」と記載。」）