# ヤマハ（7951） 2026年3月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7951/disclosure/20260511521348
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 86
企業ページ: https://komori.app/company/7951

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上収益がほぼ前年並みにとどまる一方、事業利益はコスト上昇や関税、音響機器の販売減などで減益となった。2027年3月期は、価格適正化や構造改革、新商品・成長投資により増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、中国市況の低迷、欧米でのプロフェッショナル音響機器の高需要一巡、米国追加関税、部品・原材料費の高騰、デジタルミキサー販売減によるミックス変化が利益の減少要因となった。一方、楽器販売の回復、円安、構造改革、価格適正化が増収・利益の下支えとなった。2027年3月期は、価格適正化、構造改革効果、高付加価値商品の拡売、新商品投入などにより増益を予想している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":4653,"unit":"億円","yoy_pct":0.7}
- 営業利益: {"value":319,"unit":"億円（事業利益）","yoy_pct":-13.2}
- 経常利益: {"value":353,"unit":"億円（税前利益）","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":237,"unit":"億円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":77.7}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":6.9,"unit":"%（事業利益率）","前年同期比増減ポイント":-1}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上収益":{"value":1243,"unit":"億円","yoy_pct":11.6},"事業利益":{"value":67,"unit":"億円","yoy_pct":40.9},"当期利益":{"value":35,"unit":"億円"}}
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":4900,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":380,"unit":"億円"},"当期利益":{"value":280,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 中計1年目は目標を下回る。課題事業の構造改革、体験・サービスの付加価値の拡大、新規事業創出は計画通り進捗。
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"28/3期（中計目標）","目標値":["売上成長率（CAGR）5%","ROE 10%","事業利益率13.5%","総還元性向50%以上","戦略投資額600億円","Yamaha Music ID数1,000万ID"],"実績対比":"売上成長率0.7%、ROE5.1%、事業利益率6.9%、戦略投資額114億円、Yamaha Music ID数800万ID。総還元性向は112%で目標超過。"}
- 財務目標: {"ROE":{"実績":5.1,"単位":"%","目標":10,"目標単位":"%"},"ROIC":{"実績":4.5,"単位":"%","目標":"not_disclosed"},"自己資本比率":"not_disclosed"}
- 年間配当: {"26/3期":{"value":26,"unit":"円/株"},"27/3期予想":{"value":26,"unit":"円/株"},"中間・期末内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"value":40.8,"unit":"%","総還元性向":{"value":135.1,"unit":"%"}}
- 自己株式取得: {"取得額":150,"単位":"億円","株数":"not_disclosed","期間":"not_disclosed"}
- 設備投資額: {"value":144,"unit":"億円（26/3期実績）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 価格適正化の推進、高付加価値商品の拡売、新商品投入によるシェア拡大、新規事業への投資加速、アイ・ペアーズ株式会社への出資、Yamaha Creator Passの提供開始、バンガロールのエクスペリエンスセンター開設、フィリピン教育省との連携覚書締結、ゴルフ用品事業の販売終了

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を下回る（原文: 「「中国市場の低迷や関税・コストアップ等の外部環境の影響を受け目標を下回る。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「4Q 業績概要」および「4Q 事業別実績」に25/3期と26/3期の数値が掲載されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「事業利益増減要因 前期との比較」に為替影響27億円、関税影響△86億円などの図がある。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「米国追加関税の影響、部品・原材料費の高騰」「価格適正化を進める」と記載されている。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業別業績」に各事業の売上収益、事業利益、事業利益率が掲載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「コストアップ△14億円」「販管費△19億円」と記載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「事業利益は367億円から319億円へ減少し、増減要因として「関税影響△86」「コストアップ△14」「減産・モデルミックス他△65」などが示されている。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「27/3期予想の為替レートとして「US$ 155」「EUR 180」が記載されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「実際の業績は…業績見通しと大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「1年目実績／中計目標」として、売上成長率0.7%/5%、ROE5.1%/10%、事業利益率6.9%/13.5%などが掲載されている。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「バーチャルエンターテインメント事業拡大加速に向け出資」「Yamaha Creator Pass、21社と提供開始」「バンガロールにエクスペリエンスセンターを開設」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「中計進捗表に「Yamaha Music ID数800万ID」「事業化・サービスイン数7件」「木材使用率71.2%」「CO2排出量△39.0%」「管理職女性比率19.6%」などが掲載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「売上成長率、ROE、事業利益率は「△」、一方で総還元性向は「◎」、Yamaha Music ID数などは「〇」と評価されている。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向 135.1%」「目標 50%以上」および配当性向の推移が掲載されている。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「株主還元欄に「自社株取得」の金額推移が掲載されている。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE 26/3期 5.1%」「ROIC 26/3期 4.5%」および中計目標のグラフが掲載されている。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資額は26/3期144億円、研究開発費は26/3期277億円、戦略投資額は1年目実績114億円と記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期 決算説明会資料」であり、決算概要や事業別業績のグラフ・箇条書きが中心となっている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「業績資料の後半に「社外からの評価」「サステナビリティを価値の源泉に」などのページがある。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収を予想」「増益を予想」「外部環境に不透明感あるも」「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）