# ヤマハ（7951） 2026年3月期 決算の概要と2027年3月期 業績予想について[IFRS]

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7951/disclosure/20260511521342
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 34
企業ページ: https://komori.app/company/7951

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上収益が33億円増えて増収となった一方、米国追加関税や調達コスト上昇などで事業利益は48億円減少した。当期利益は前期の構造改革費用が大きかった反動で増益となり、2027年3月期は増収・増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上収益は、北米を中心としたギターの販売増や全地域での電子楽器の販売増が、中国でのピアノ販売減や業務用音響機器の高需要一巡による減収を上回った。事業利益は、米国追加関税、調達コストの上昇、モデルミックスの変動により減益となった。当期利益は、前期にピアノ生産設備の減損損失等を含む構造改革費用143億円を計上した反動による。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":4653,"unit":"億円","yoy_pct":0.7}
- 営業利益: {"value":293,"unit":"億円","yoy_pct":41.5}
- 経常利益: {"value":353,"unit":"億円","yoy_pct":56.9}
- 純利益: {"value":237,"unit":"億円","yoy_pct":77.7}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"率":"6.3%","前年同期比の増減ポイント":"前年同期4.5%から1.8ポイント上昇"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":4900,"unit":"億円"},"事業利益":{"value":380,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":380,"unit":"億円"},"税引前利益":{"value":390,"unit":"億円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":280,"unit":"億円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"国内":5574,"海外":12312,"正社員計":17886,"単位":"人","期中の増減":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":144,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 報告資料上のセグメント名称を『電子デバイス事業』から『モビリティ音響機器事業』へ変更、『その他の事業』セグメントの一部を『音響機器事業』へ組み替え

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「『通期業績予想』として売上収益4,900億円、事業利益380億円、当期利益280億円を記載。進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「表には前期実績、当期予想、当期実績、次期予想が掲載されているが、計画に対する自己評価の記載はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「『2026年3月期』の売上収益・損益およびセグメント実績を記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「見出しは『増収、事業利益は減益も当期利益は増益』であり、過去最高との記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「『米国追加関税の影響や調達コストの上昇に加え、モデルミックスの変動等』と記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『米国追加関税の影響や調達コストの上昇』。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「『売上収益・損益の状況』として各セグメントの売上収益と事業利益を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「『調達コストの上昇』との記載はあるが、内訳金額の記載はない。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「『事業利益は…48億円減少』し、『米国追加関税の影響や調達コストの上昇、モデルミックスの変動等』と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「『対USドル155円、対ユーロ180円』。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「『中東情勢など事業環境の不確実性が高まっています』。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「2027年3月期の通期業績予想と想定為替レートを記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「本文に中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: なし（原文: 「『報告資料における…名称を変更』『セグメント…組み替え』。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「主要財務指標として『ROE』『ROIC』『ROA』『1株当たり利益』を記載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「ROEは2.8%から5.1%、ROICは4.4%から4.5%、ROAは2.1%から3.9%、1株当たり利益は27.6円から52.7円。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「製品別の販売増減の文章説明はあるが、数量・単価の数値は記載されていない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「『正社員計17,886人』『国内5,574人』『海外12,312人』。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェアに関する記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「年間配当、配当性向、総還元性向、DOEの記載はない。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2026年3月期実績として『設備投資額144億円』『研究開発費277億円』。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は『2026年3月期 決算の概要と2027年3月期 業績予想について』。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から『2026年3月期 決算の概要』を記載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「業績予想、為替前提、各種実績値を記載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『通期業績予想は…といたします』。一方で『事業環境の不確実性が高まっています』、『実際の連結業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります』と記載。」）