# ヤマハ（7951） 2026年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7951/disclosure/20260508520541
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-11
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企業ページ: https://komori.app/company/7951

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を報告するとともに、2027年3月期の通期連結業績予想を新たに示した。次期は売上収益4,900億円、事業利益・営業利益380億円、親会社の所有者に帰属する当期利益280億円を見込む。

## 会社が挙げた理由

次期は「成長軌道への回帰による増収・増益」を見込むとしている。一方、中東情勢などによる事業環境の不確実性を認識しており、米国関税の還付は業績予想に織り込んでいない。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":490000,"change":"not_disclosed","change_rate":5.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":38000,"change":"not_disclosed","change_rate":29.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":28000,"change":"not_disclosed","change_rate":18,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":63.65,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益465,330百万円、事業利益31,879百万円、営業利益29,274百万円、税引前当期利益35,287百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益23,720百万円、基本的１株当たり当期利益52.70円
- 修正の理由: 成長軌道への回帰による増収・増益を見込む。中東情勢など事業環境の不確実性を認識しており、米国関税の還付は業績予想に織り込んでいない。
- 特別損失の内容と金額: ゴルフ用品事業の終了に伴い、在庫処分損等を含む構造改革費用1,954百万円を計上。前期はピアノ生産設備の減損損失等を含む構造改革費用14,263百万円を計上。
- 配当予想の修正: 2027年３月期は中間配当13円、期末配当13円、年間配当26円を予定。配当予想の修正なしとの明示はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は事業利益が△13.2％、営業利益が41.5％、親会社の所有者に帰属する当期利益が77.7％。2027年3月期予想は売上収益5.3％、事業利益19.2％、営業利益29.8％、親会社の所有者に帰属する当期利益18.0％の増加。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2027年3月期通期予想の前期比は、売上収益5.3％、営業利益29.8％、親会社の所有者に帰属する当期利益18.0％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」で、業績予想も「2027年３月期の連結業績予想」と記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益は38,000百万円、前期比29.8％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上収益490,000百万円、前期比5.3％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は2026年3月期29,274百万円に対し2027年3月期予想38,000百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は23,720百万円に対し28,000百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2027年3月期の通期予想として各科目の数値は示されているが、「据え置く」等の記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「在庫の処分損等を含む△1,954百万円を構造改革費用として計上しております。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「中国でのピアノの販売減」「北米を中心としたギターの販売増」「欧州、中国を中心とした主要市場」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「米国の追加関税、中国経済の停滞」「部品・原材料費、人件費、物流費等のコスト上昇」「モデルミックスの変動」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「事業利益について「48億41百万円（13.2％）減少」と記載する一方、個別要因ごとの影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「欧州市場での消費や投資減速、米国の追加関税、中国経済の停滞」を記載し、会社の対応として「課題事業の構造改革や価格の適正化」を記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の売上収益は…32億50百万円（0.7％）増加」「事業利益は…48億41百万円（13.2％）減少」「構造改革費用…1,954百万円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「今後も一層その不透明さが増していく」とする一方、「ゴルフ用品事業を終了することを決定」「構造改革費用として計上」と記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「事業利益について「米国追加関税の影響や調達コストの上昇」と説明し、当期利益について「ゴルフ用品事業終了に伴う構造改革費用」や前期の減損損失等の影響を記載。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「成長領域には積極的に投資」「研究開発・販売投資・設備投資などの成長投資を行う」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「ゴルフ用品事業を終了することを決定」「ピアノ事業では、生産拠点再編」「店舗・教室の統廃合を進めている」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、開示日は「2026年５月11日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」の通期数値は記載されているが、前回予想の公表日・数値は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「将来に関する見通し及び計画に基づいた将来予測には、リスクや不確定な要素などが含まれており、実際の成果や業績などは、記載の見通しとは異なる可能性があります。」」）