# アシックス（7936） 2024年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7936/disclosure/20240809570338
種別: 決算
開示日: 2024-08-13
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/7936

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、売上高342,199百万円、営業利益58,996百万円となり、前年同期から増収・大幅増益となった。通期業績予想は、7月12日に公表した予想から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

為替の影響に加え、全てのカテゴリーが好調に推移したことが増収要因となった。営業利益は増収増益の影響に加え、粗利益率の改善などにより増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":342199,"unit":"百万円","yoy_pct":18}
- 営業利益: {"value":58996,"unit":"百万円","yoy_pct":75.5}
- 経常利益: {"value":57822,"unit":"百万円","yoy_pct":71}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":42219,"unit":"百万円","yoy_pct":70.3}
- １株当たり当期純利益: 58円09銭
- 売上高営業利益率: 17.2%
- 自己資本比率: {"当期末":48.3,"前期末":44.1}
- 総資産: {"value":516967,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":251766,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":43215,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10341,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-46205,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":104267,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":660000,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7},"営業利益":{"value":95000,"unit":"百万円","yoy_pct":75.2},"経常利益":{"value":89000,"unit":"百万円","yoy_pct":75.6},"純利益":{"value":58000,"unit":"百万円","yoy_pct":64.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"16.25円（2023年12月期実績65円を株式分割後換算）","revised_forecast":"20.00円（2024年12月期予想を株式分割後換算）","change":"3.75円","change_rate":23.1,"unit":"円/株（株式分割後換算）"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 中期経営計画2026において3年間累計での総還元性向50％達成を目標
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"当中間期":[{"地域":"日本","value":64373,"unit":"百万円"},{"地域":"北米","value":69916,"unit":"百万円"},{"地域":"欧州","value":86307,"unit":"百万円"},{"地域":"中華圏","value":53084,"unit":"百万円"},{"地域":"その他","value":68517,"unit":"百万円"}],"前年同期":[{"地域":"日本","value":56985,"unit":"百万円"},{"地域":"北米","value":57640,"unit":"百万円"},{"地域":"欧州","value":78854,"unit":"百万円"},{"地域":"中華圏","value":40340,"unit":"百万円"},{"地域":"その他","value":56258,"unit":"百万円"}]}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9934,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":"－","unit":"百万円","対象資産":"当中間期は計上なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":9,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":258,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":28,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":"－","unit":"百万円"},{"項目":"賃貸借契約解約損","value":"－","unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項がないため記載しておりません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"なし"}
- 重要な後発事象: 2024年7月1日付の1株を4株とする株式分割、政策保有株式等の上場有価証券25銘柄の売却決議（投資有価証券売却益6,195百万円を計上予定）、および上限200億円・1,000万株の自己株式取得決議
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト、報道機関向け）
- 期末発行済株式数: 759482236
- 期末自己株式数: 36192492
- 業績の増減要因: 為替影響に加え、全てのカテゴリーで好調に推移したことにより売上高が増加。増収の影響や粗利益率の改善などにより営業利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は660,000百万円、中間期売上高は342,199百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は58,996百万円、通期営業利益予想は95,000百万円。中間期売上高は342,199百万円、通期売上高予想は660,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年12月期中間期の売上高342,199百万円（18.0％）、営業利益58,996百万円（75.5％）、親会社株主に帰属する中間純利益42,219百万円（70.3％）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期290,079百万円から342,199百万円、営業利益は33,610百万円から58,996百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益58,996百万円、経常利益57,822百万円、親会社株主に帰属する中間純利益42,219百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている連結業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想95,000百万円、対前期増減率75.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当金は65円。2024年12月期は中間配当40円、期末配当予想10円で、期末配当について「株式分割を考慮しない場合…40円00銭」と記載。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2026において３年間累計での総還元性向50％達成を目標」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計267百万円、特別損失合計31百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「中間連結損益計算書の減損損失は当中間連結会計期間「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「日本、北米、欧州、中華圏、オセアニア、東南・南アジア、その他の各地域で、売上高増減率およびセグメント利益増減率がプラス。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「営業利益率は17.2％」。前年同期の売上高は290,079百万円、営業利益は33,610百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期中間期48.3％、2023年12月期44.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は43,215百万円となり、前年同期間に比べ13,867百万円の収入増加」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「為替影響に加え、全てのカテゴリーで好調に推移したこともあり、売上高は342,199百万円と前年同期比18.0％の増収」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「カテゴリー別および報告セグメント別に売上高・利益の増減額と増減率を掲載。また、為替影響除く売上高増減率も掲載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「為替影響」、「経済状況が決して芳しいとは言えない中華圏地域」と記載する一方、「経営改革」、「プロダクトミックス・チャネルミックス及びリージョンミックスの改善」、「粗利益率の改善」も記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は589億円…いずれも過去最高を達成」とする一方、「達成できる見込み」、「大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間を「2024年１月１日～2024年６月30日」とし、売上高342,199百万円、営業利益58,996百万円などを記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年12月にHaglöfs ABの株式譲渡を実施し、同社を連結範囲から除外した影響はあったものの」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項がないため記載しておりません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象に関する注記」に株式分割、投資有価証券の売却、自己株式の取得を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト、報道機関向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「15,210名の個人投資家」、「2,000名を超える従業員」、「全世界で700名超のデジタルプロフェッショナル」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2026で掲げた数値目標を、2024年に達成できる見込み」、「数値目標を１年目に前倒し達成できる見込み」。」）