# アシックス（7936） 2024年12月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7936/disclosure/20240712548724
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-07-12
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/7936

## 何が変わったか

2024年12月期通期の連結業績予想を上方修正した。売上高は7百億円、営業利益は370億円、親会社株主に帰属する当期純利益は220億円、それぞれ従来予想を上回る見通しとなった。

## 会社が挙げた理由

スポーツスタイル、オニツカタイガー、パフォーマンスランニングなどの販売が伸長し、日本・北米・欧州・中華圏などの地域でも売上が堅調に推移しているため。加えて、為替レートの見直し、製品ラインナップ・販売価格・販売チャネルの最適化による粗利益率改善、規律あるコストコントロールを見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":590000,"revised_forecast":660000,"change":70000,"change_rate":11.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":58000,"revised_forecast":95000,"change":37000,"change_rate":63.8,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":53000,"revised_forecast":89000,"change":36000,"change_rate":67.9,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":36000,"revised_forecast":58000,"change":22000,"change_rate":61.1,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":49.53,"revised_forecast":79.8,"change":"－","change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2024年２月９日
- 前期実績: 売上高570,463百万円、営業利益54,215百万円、経常利益50,670百万円、親会社株主に帰属する当期純利益35,272百万円、１株当たり当期純利益48.13円 銭（2023年12月期）
- 修正の理由: スポーツスタイル、オニツカタイガー、パフォーマンスランニングなどのカテゴリーが伸長し、日本・北米・欧州・中華圏などの地域でも売上が堅調に推移している。為替レートの見直し、製品ラインナップ・販売価格・販売チャネルの最適化による粗利益率改善、規律あるコストコントロールも見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2024年２月９日に開示した2024年12月期通期連結業績予想を修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024年12月期通期連結業績予想の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高は590,000百万円から660,000百万円、営業利益は58,000百万円から95,000百万円、経常利益は53,000百万円から89,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は36,000百万円から58,000百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高11.9、営業利益63.8、経常利益67.9、親会社株主に帰属する当期純利益61.1。「いずれも過去最高となる見通し」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は11.9％、営業利益63.8％、経常利益67.9％、親会社株主に帰属する当期純利益61.1％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題および本文に「通期連結業績予想」と記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益の「増減率（％）」は67.9。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の「増減率（％）」は11.9。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「修正後の営業利益95,000百万円、経常利益89,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益58,000百万円。前期実績はそれぞれ54,215百万円、50,670百万円、35,272百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「表には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各項目について「前回発表予想（Ａ）」「今回発表予想（Ｂ）」「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「上記の増収及び粗利益率改善に加えて、規律あるコストコントロールにより」と記載。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「スポーツスタイルが…伸長」「オニツカタイガーでは日本及び中華圏で引き続き伸長」「日本・北米・欧州及び中華圏などで引き続き伸長することを見込む」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「GEL-1130、GEL-KAYANO14」「オニツカタイガー」「中華圏」「北米」「欧州」などの記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「好調な状況が継続」「為替レートの見直し」「製品ラインナップ・販売価格・販売チャネルの最適化」「規律あるコストコントロール」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「カテゴリー・地域については「前年同期比＋79.5％」「前年同期比＋37.7％」などの比率が記載されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「為替レートの見直し」「製品ラインナップ・販売価格・販売チャネルの最適化」「規律あるコストコントロール」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「第２四半期（３ヵ月期間）」「第２四半期累計期間」「連結売上高（速報値）は1,678億円（前年同期比＋21.8％）」「3,419億円（前年同期比＋17.9％）」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「足元の好調な状況が継続」「引き続き伸長することを見込んでおります」「引き続き伸長することを見込みます」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「上記の増収及び粗利益率改善」「対売上高販管費率は…約41％となる見込み」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由はカテゴリー・地域の伸長、為替レート、粗利益率、販管費率について記載されている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には「製品ラインナップ・販売価格・販売チャネルの最適化」および「規律あるコストコントロール」と記載されているが、上振れ分の再投資についての記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文の修正理由は販売伸長、粗利益率改善、コストコントロール、為替レートの見直しに関する記載で構成されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2024年７月12日」、対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「前回発表予想（Ａ）（2024年２月９日）」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2024年12月期通期連結業績予想の修正」および「今回発表予想（Ｂ）」の各数値。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文は業績予想の修正理由と為替レートを記載しており、配当予想に関する項目は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「過去最高となる見通し」「いずれも過去最高となる見通し」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）