# 原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への売価転嫁｜ＺＡＣＲＯＳ（7917）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「増収効果に加え売価転嫁を進めましたが、原材料価格やエネルギー・輸送コスト上昇の影響が大きく」 — 原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への対応策として、売価転嫁を進めていることを初めて個別の施策として記載した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「コスト圧力に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること」 — 原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への対応として、生産効率向上と価格転嫁を継続して推進していると再確認した。一方、収益改善にはタイムラグがあると説明した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「コスト増加に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること」 — 原材料・エネルギーコスト増加への対応として、生産効率向上と価格転嫁を継続して推進していると再確認した。一方、収益改善にはタイムラグがあると説明した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「なお、原材料価格などのコスト上昇に対しては、事業セグメント共通して、原価低減や売価への転嫁などの施策を行い、その影響の低減を図っております。」 — 原価低減と売価転嫁によってコスト上昇の影響を低減する共通施策を再確認した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「原材料、エネルギーコスト増加の影響に対しては、生産効率の向上や価格転嫁などの収益改善施策を継続的に推進しております」 — 原材料・エネルギーコスト上昇への対応として、生産効率向上や価格転嫁を継続して推進していると再確認した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「損益面では、原材料の高騰、新規事業への人材投入や研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は前年同期比で増益となりました。」 — 原材料高騰等への対応として生産効率向上と価格転嫁を推進し、営業利益は前年同期比0.6％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「損益面では、原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」 — 原材料高騰等への対応として生産効率向上と価格転嫁を推進し、営業利益は前年同期比20.9％増、経常利益は14.0％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」 — 生産効率向上・価格転嫁を継続し、営業利益41.9％増、経常利益30.5％増として施策の業績寄与を通期で示した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「損益面では、人件費の増加、研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる単体製造拠点の生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進をしたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — 生産効率向上・価格転嫁を継続し、コスト上昇や生産停止影響があった中でも営業利益の前年同期比45.5％増につなげた。 (https://komori.app/company/7917/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「人件費や研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — コスト上昇や生産停止影響がある中、生産効率向上・価格転嫁と情報電子・産業インフラの増収により営業利益が21.2％増加した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「損益面では、増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したものの、人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益は減益となりました。」 — 生産効率向上・価格転嫁を引き続き推進しているが、コスト上昇や減価償却費増加の影響により、当中間期の営業利益は前年同期比1.0％減となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2025-h1)
- 2026-05-08 再掲 「当社グループではお客様への製品の安定供給を最優先とし、原材料・エネルギーコストの上昇分については、価格転嫁にご理解・ご協力いただけるよう交渉を進めております。」 — 原材料・エネルギーコスト上昇への価格転嫁を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/7917/disclosure/20260507518437)
- 2026-05-08 前進 「材料高騰影響に対応する価格転嫁を推し進め」 — 材料高騰への対応として、2026年度も価格転嫁を進める方針を事業予想に明示した。 (https://komori.app/company/7917/disclosure/20260507518443)
- FY2026 再掲 「人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進した」 — 原材料・エネルギー・輸送コスト上昇への生産効率向上・価格転嫁を継続し、営業利益は前年同期比9.3％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 再掲 「損益面では、原材料価格の高騰に対応して価格転嫁および生産効率の向上を推進しましたが、エネルギー・輸送コスト、人件費、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益、経常利益は減益となりました。」 — 原材料価格上昇への価格転嫁と生産効率向上を継続したが、コスト増の影響を吸収しきれず減益となった。 (https://komori.app/company/7917/disclosure/20260729501641)