# 効率の重視｜ＺＡＣＲＯＳ（7917）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7917/threads/0960c27273e3 企業ページ: https://komori.app/company/7917 ## 経過 - FY2016 初出 「経営資源と時間を効率的に活用し、短期間で効果的なリターンを得るための施策を推進していきます。」 — 経営資源・時間の効率活用と短期間でのリターンを重視。 (https://komori.app/company/7917/filing/2015-fy) - FY2017-Q3 再掲 「損益面では、生産効率の向上、高付加価値製品の販売強化、コスト削減などに努めたものの、」 — 生産効率向上、高付加価値製品の販売強化、コスト削減を継続的な収益改善施策として再掲した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2016-q3) - FY2017 再掲 「経営資源と時間を効率的に活用し、短期間で効果的なリターンを得るための施策を推進していきます。」 — 経営資源と時間の効率活用、短期間でのリターンという方針を再確認した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2016-fy) - FY2018-Q3 再掲 「損益面では、研究開発費・戦略的固定費については更なる投入を推進した一方で、全事業セグメントにおける増収効果、海外子会社の収支改善が大きく寄与し、加えて生産効率の向上に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — 研究開発・戦略的固定費への投入を続けながら、増収効果、海外子会社の収支改善、生産効率向上を収益改善要因として記載した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2017-q3) - FY2018 前進 「海外子会社の収支改善が大きく寄与し、加えて生産効率の向上に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — 海外子会社の収支改善と生産効率向上が、通期の増益に具体的に寄与した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 再掲 「損益面では、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、建築資材事業の売上減少影響、材料単価の上昇などにより、前年同期比で減益となりました。」 — 海外子会社の収支改善とグループ全体の生産効率向上を継続したが、建築資材事業の減収や材料単価上昇の影響により減益となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 再掲 「損益面では、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたものの、売上減少影響、材料単価の上昇、固定費の増加などにより、前年同期比で減益となりました。」 — 海外子会社の収支改善とグループ全体の生産効率向上を継続したが、売上減少、材料単価上昇、固定費増加により減益となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2018-q2) - FY2019 再掲 「現有資源の活用と新たな資源投下を厳しい目で見つめ、外部資源の積極的な獲得や活用も含めて「効率的な企業価値の向上を図ること」「短期間で成長曲線の軌道に乗せること」に注力してまいります。」 — 経営資源の効率活用、外部資源の獲得・活用、短期間での成長を重視する方針を再確認した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 前進 「損益面では、材料単価の上昇、研究開発費・戦略費等の固定費の増加があった一方で、各事業における売上増加効果、海外子会社の収支改善に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — 材料単価や固定費の増加があった一方、売上増加、海外子会社の収支改善、生産効率向上が前年同期比増益に寄与した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 前進 「損益面では、研究開発費・戦略費等の固定費の増加があった一方で、海外子会社の収支改善、国内各事業における売上増加効果に加え、グループ全体にわたり生産効率の向上に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — 研究開発費・戦略費等の固定費が増加した一方、海外子会社の収支改善、国内各事業の売上増加、生産効率向上により、前年同期比増益となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 再掲 「損益面では、研究開発費・戦略費の投入等による固定費の増加に加え、情報電子事業の主力事業のプロテクトフィルムにおいてパネル業界の需要減退に伴う減収影響を大きく受けましたが、ライフサイエンス事業、建築資材事業における増収効果、海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で増益となりました。」 — 固定費増加やプロテクトフィルムの減収影響があった一方、2事業の増収効果と海外子会社の収支改善により増益となり、収益改善の方向を再確認した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2019-q3) - FY2020 前進 「損益面では、研究開発費等の固定費の増加に加え、情報電子事業の主力事業のプロテクトフィルムにおいてパネル業界の需要減退に伴う減収影響を大きく受けましたが、ライフサイエンス事業、建築資材事業における増収効果、海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で営業利益、経常利益は増益となりました。この結果、当連結会計年度における業績は、営業利益88億56百万円（前年同期比9.0％増）、経常利益90億62百万円（前年同期比6.4％増）となりました。」 — 固定費増加やプロテクトフィルムの減収影響があった一方、2事業の増収と海外子会社の収支改善により、通期営業利益は9.0％増、経常利益は6.4％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2019-fy) - FY2021-Q1 前進 「損益面では、ライフサイエンス事業、情報電子事業での増収効果に加え、グループ全体にわたる生産効率の向上、海外子会社の収支改善、固定費の抑制などにより前年同期比で増益となりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、営業利益31億50百万円（前年同期比20.8％増）、経常利益32億56百万円（前年同期比21.8％増）となりました。」 — 増収効果に加え、生産効率向上、海外子会社の収支改善、固定費抑制が寄与し、営業利益は前年同期比20.8％増、経常利益は同21.8％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 前進 「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働による減価償却費の増加、生産量増加に伴う人件費を中心とした固定費の増加があったものの、増収効果の寄与、高付加価値製品の販売強化、加えてグループ全体にわたる生産効率の向上、海外子会社の収支改善に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、営業利益54億９百万円（前年同期比12.8％増）、経常利益57億54百万円（前年同期比18.2％増）となりました。」 — 新設機械稼働に伴う減価償却費や固定費の増加があった一方、高付加価値製品の販売強化、生産効率向上、海外子会社の収支改善などにより、営業利益は前年同期比12.8％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 前進 「この結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高870億24百万円（前年同期比0.2％増）、営業利益77億78百万円（前年同期比11.9％増）、経常利益81億75百万円（前年同期比14.2％増）となりました。」 — 生産効率の向上や海外子会社の収支改善等を背景に、営業利益は前年同期比11.9％増、経常利益は同14.2％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2020-q3) - FY2021 前進 「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、生産量増加に伴う人件費を中心とした固定費の増加等があったものの、増収効果の寄与、ＩＴツールを効果的に活用したことなどによる経費削減、加えて海外子会社の収支改善に努めたことなどにより、前年同期比で増益となりました。」 — ITツールの活用による経費削減が新たな効率化手段として明示され、固定費増加を伴いながらも営業利益は前年同期比16.1％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 前進 「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強や本社移転に伴う固定費の増加等があったものの、情報電子事業を中心とした増収効果や海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で増益となりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、営業利益33億98百万円（前年同期比7.9％増）、経常利益35億65百万円（前年同期比9.5％増）となりました。」 — 減価償却費・戦略費・研究開発費等の固定費増加があった一方、増収効果と海外子会社の収支改善により営業利益は前年同期比7.9％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 前進 「損益面では、当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、戦略費や研究開発費の投入、人材補強や本社移転に伴う固定費の増加等があったものの、情報電子事業を中心とした増収効果や海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で増益となりました。この結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、営業利益57億63百万円（前年同期比6.5％増）、経常利益60億94百万円（前年同期比5.9％増）となりました。」 — 固定費や研究開発費等が増加する中、情報電子事業を中心とした増収と海外子会社の収支改善により、営業利益は前年同期比6.5％増、経常利益は同5.9％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 前進 「損益面では、研究開発費や戦略費の投入、原材料価格の上昇、当社昭和事業所での新設機械稼働等による減価償却費の増加、人材補強に伴う固定費の増加等があったものの、情報電子事業を中心とした増収効果や海外子会社の収支改善などにより、前年同期比で増益となりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、営業利益83億18百万円（前年同期比6.9％増）」 — 研究開発費・戦略費、減価償却費、人材補強による固定費が増加する中、増収効果と海外子会社の収支改善により営業利益が前年同期比6.9％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2021-q3) - FY2023-Q2 再掲 「損益面では、プロテクトフィルムの減収影響や、原材料価格やエネルギー・輸送コスト上昇の影響による大幅なコスト圧力の増加を受けました。コスト圧力に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること、並びに研究開発費や戦略費を増強したことなどから、前年同期比で大幅な減益となりました。」 — 生産効率の向上を継続し、価格転嫁も推進しているが、効果にはタイムラグがあると説明した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 再掲 「損益面では、プロテクトフィルムの減収影響や、原材料、エネルギーコスト増加の影響を大きく受けました。コスト増加に対しては生産効率の向上や価格転嫁を推進しておりますが、収益改善にはタイムラグがあること、並びに研究開発費や戦略費をはじめとする固定費が増加したことなどから、前年同期比で大幅な減益となりました。」 — 生産効率向上を継続し、価格転嫁も推進しているが、コスト増加と固定費増加の影響により収益改善にはタイムラグがあると説明した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2022-q3) - FY2024-Q1 再掲 「原材料、エネルギーコスト増加の影響に対しては、生産効率の向上や価格転嫁などの収益改善施策を継続的に推進しております」 — 生産効率向上を含む収益改善施策を継続しているが、コスト上昇や情報電子事業の減収により減益となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 前進 「損益面では、原材料の高騰、新規事業への人材投入や研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は前年同期比で増益となりました。」 — 原材料高騰や人材・研究開発費の増加があったが、生産効率向上と価格転嫁の推進により営業利益は前年同期比0.6％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 前進 「損益面では、原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」 — 原材料・人件費・研究開発費の増加があった一方、生産効率向上と価格転嫁により、営業利益は前年同期比20.9％増、経常利益は14.0％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-q3) - FY2024 前進 「原材料の高騰、人件費の増加、研究開発費の増加などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期比で増益となりました。」 — 生産効率向上と価格転嫁を継続し、営業利益は83億44百万円、前年同期比41.9％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2023-fy) - FY2025-H1 前進 「損益面では、人件費の増加、研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる単体製造拠点の生産停止影響などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進をしたことなどにより、前年同期比で増益となりました。この結果、当中間連結会計期間における業績は、売上高754億49百万円（前年同期比14.5％増）、営業利益56億24百万円（前年同期比45.5％増）」 — コスト上昇や生産停止影響があった一方、生産効率向上・価格転嫁と増収効果により、営業利益は前年同期比45.5％増となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2024-h1) - FY2025 前進 「人件費や研究開発費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、ランサムウェアによる生産停止影響などの減益要因があったものの、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策の推進により、営業利益は101億16百万円となり、前連結会計年度比で17億72百万円増加し、営業利益率は前年より0.6％増の6.7％となりました。」 — コスト上昇や生産停止影響があった一方、生産効率向上・価格転嫁により営業利益が前年同期比21.2％増、営業利益率が6.1％から6.7％へ改善した。 (https://komori.app/company/7917/filing/2024-fy) - FY2026-H1 再掲 「損益面では、増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したものの、人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益は減益となりました。」 — 生産効率向上や価格転嫁を継続したが、人件費・原材料・エネルギー・輸送コストおよび減価償却費の増加により、営業利益は前年同期比1.0％減となった。 (https://komori.app/company/7917/filing/2025-h1) - 2026-05-08 前進 「人件費の増加、原材料価格やエネルギー・輸送コストの高騰、減価償却費の増加などの減益要因があったものの、情報電子事業や産業インフラ事業の増収効果に加え、生産効率の向上・価格転嫁などの収益向上施策を推進したことなどにより、前年同期比で営業利益、経常利益は増益となりました。」 — コスト上昇や減価償却費増加の影響がある中、生産効率向上・価格転嫁と増収効果により営業利益が前年同期比9.3％増となった。 (https://komori.app/company/7917/disclosure/20260507518437) - 2026-08-06 悪化 「損益面では、原材料価格の高騰に対応して価格転嫁および生産効率の向上を推進しましたが、エネルギー・輸送コスト、人件費、減価償却費の増加などにより、前年同期比で営業利益、経常利益は減益となりました。」 — 価格転嫁・生産効率向上を進めた一方、各種コストおよび減価償却費の増加により営業利益・経常利益が減益となった。 (https://komori.app/company/7917/disclosure/20260729501641)