# 原材料費の高騰による収益圧迫｜共同印刷（7914）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当グループの使用する主要な原材料には、その価格が市況により変動するものがあります。それら主要原材料の価格が高騰し、原材料以外のコストの削減でカバーできない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 市況による主要原材料価格の変動と、価格高騰を販売価格に転嫁できない場合の業績影響をリスクとして示している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2016-fy)
- FY2019-Q1 悪化 「景気の先行きについては、米国の保護貿易主義の拡大への懸念や原材料価格の上昇など、不透明な状況もあります。」 — 原材料価格の上昇が、経営環境を不透明にする要因として明示されている。販売価格への転嫁可否や業績影響までは記載されていない。 (https://komori.app/company/7914/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「一方、景気の先行きについては、保護貿易主義の拡大による貿易摩擦への懸念や原油価格の上昇など、不透明な状況もあります。」 — 原油価格の上昇が経営環境を不透明にする要因として明示され、原材料費上昇リスクに関連する外部要因が継続している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料費の高騰による収益圧迫リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「それら主要原材料の価格が高騰し、原材料以外のコストの削減でカバーできない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 主要原材料価格の高騰と、コスト削減・販売価格転嫁で吸収できない場合の業績影響が引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「印刷業界におきましては、電子書籍市場やインターネット広告市場が拡大する一方で紙媒体需要の減少により受注価格が下落し、原材料価格も高騰するなど厳しい経営環境が続きました。」 — 原材料価格の上昇が、単なる可能性ではなく当四半期の印刷業界の厳しい経営環境を構成する要因として「高騰」と明示された。 (https://komori.app/company/7914/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 再掲 「印刷業界におきましては、電子書籍市場やインターネット広告市場が拡大する一方で紙媒体需要の減少により受注価格が下落し、原材料価格も高騰するなど厳しい経営環境が続きました。」 — 原材料価格の高騰が引き続き印刷業界の厳しい経営環境を構成する要因として記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2019-q3)
- FY2021 悪化 「今後は、新型コロナウイルスの影響長期化によるイベントや販促需要の回復の遅れに加え、競争激化による単価下落及び原材料価格や物流費の値上がりなど収益面のリスクが懸念され、依然として厳しい経営環境が予想されます。」 — 原材料価格の高騰リスクに物流費の値上がりが加わり、競争激化による単価下落や需要回復の遅れとともに収益面のリスクとして明示されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「新型コロナウイルスの影響長期化による観光や販促需要の回復遅れなどに加え、原材料価格などの値上がりリスクも懸念され、厳しい経営環境が続きました。」 — 原材料価格等の値上がりリスクが引き続き経営環境上の懸念として記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「印刷業界においても、一部で持ち直しの動きがあるものの、新型コロナウイルスの影響長期化による販促などの需要回復の遅れに加え、原材料価格などの値上がりで、厳しい経営環境が続きました。」 — 原材料価格などの値上がりが、需要回復の遅れとともに収益環境上の懸念として継続している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「印刷業界においては、生活様式の変化による非対面コミュニケーションの増加やデジタル化の加速を受けた紙媒体の需要減少のほか、原材料価格高騰の影響等で、既存の印刷事業で厳しい経営環境が続きました。」 — 原材料価格高騰が、従来の可能性としてのリスクではなく、既存印刷事業に影響を与える経営環境上の要因として明示されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「今後は、新型コロナウイルスの影響から持ち直しの動きが見られるものの、原材料価格や電力価格及び物流コスト上昇圧力の高まりを受けて収益面のリスク増大も懸念され、依然として厳しい経営環境が予想されます。」 — 原材料価格に加えて電力価格と物流コストの上昇圧力が明示され、収益面のリスク増大が懸念されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「しかし、用紙やフィルムなどの原材料、電力やガスといったエネルギーの価格高騰に加え、既存の印刷事業における紙媒体の需要減が続くなど、経営を取り巻く環境は厳しい状況で推移しました。」 — 原材料価格の高騰に加え、電力・ガス価格の高騰が明示され、生活・産業資材部門では収益への影響も示されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「印刷業界においても、販促需要の回復など持ち直しの動きが続きました。しかし、エネルギーや原材料の価格高騰、既存の印刷事業における紙媒体の需要減など、経営を取り巻く環境は厳しい状況で推移しました。」 — 原材料価格の高騰に加えエネルギー価格の高騰も継続しており、紙媒体需要減とともに厳しい収益環境を構成している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「しかし、利益については、材料価格の一部転嫁遅れに加えエネルギー価格高騰の影響が大きく、営業損失は２千８百万円（前年同期は営業利益２千６百万円）となりました。」 — 材料価格の転嫁遅れとエネルギー価格高騰が実際の収益圧迫要因となり、生活・産業資材部門が前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 (https://komori.app/company/7914/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「販売費及び一般管理費は前期比9.8％増の165億１千万円となりました。対売上高比率は17.7％で、本社社屋竣工による減価償却費の増加や、エネルギー価格が想定以上に高騰したことによる水道光熱費の増加等で、前期の17.0％から0.7ポイント上昇しました。」 — 原材料・エネルギー価格上昇リスクについて、エネルギー価格の想定以上の高騰が水道光熱費の増加として実際の費用負担に現れている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「共同印刷グループを取り巻く環境は、コロナ禍からの回復が進む一方で、各資源の高騰や既存印刷事業におけるデジタルシフトの加速により厳しい状況が続きました。」 — 各資源の高騰が既存印刷事業の厳しい環境を構成する要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「このような状況の中で当社グループは、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づく各施策を推進するとともに、原材料等の価格高騰へ対処するための取り組みにも注力しております。」 — 資源高・原材料価格高騰が続く中、価格高騰への対処にも注力しているとの記載が加わったが、価格高騰リスク自体は継続している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「共同印刷グループを取り巻く環境は、インバウンド需要が順調に回復する一方で、各資源価格の高水準での推移やデジタルシフトの加速による紙媒体の需要減少など、厳しい状況が続きました。」 — 資源価格が高水準で推移することによる収益環境上の懸念が、紙媒体需要減少とともに継続している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「共同印刷グループを取り巻く環境も、デジタルシフトの加速や原材料の高騰などの環境変化もあり、予断を許さない状況が続いております。」 — 原材料高騰が引き続き経営環境上の懸念として記載されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「しかし、調達競争の激化で主要原材料の価格が高騰し、コスト削減や販売価格への適正な転嫁が不十分な場合や、社会課題・災害等によるサプライチェーンの停滞で調達遅延が発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格高騰と価格転嫁不足による収益圧迫リスクが継続し、調達競争やサプライチェーン停滞による調達遅延も併記されている。 (https://komori.app/company/7914/filing/2024-fy)
- 2026-05-15 悪化 「一部製品で価格転嫁に遅れ。」 — 一部製品で価格転嫁の遅れが示され、価格是正の進展がある一方で収益圧迫要因も残っている。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20260515537572)
- FY2026 再掲 「当社グループを取り巻く経営環境は、地政学リスクによる物価上昇やサプライチェーンの混乱が、企業の収益性悪化や個人消費の下押しにつながることが懸念され、先行き不透明な状況が予想されます。」 — 地政学リスクによる物価上昇とサプライチェーン混乱が、収益性・個人消費を下押しする要因として継続している。 (https://komori.app/company/7914/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 対処 「継続的な価格転嫁の取り組みが進展」 — 価格転嫁の取り組みが進展し、コスト上昇による収益圧迫への対応状況が示された。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20260806512756)
- 2026-08-07 対処 「利益面については、継続的な価格転嫁を含めた収益性維持・改善の取り組みが奏功しました。その結果、営業利益および経常利益は当初予想を上回る見込みです。」 — 価格転嫁を含む収益性維持・改善の取り組みが奏功し、原材料費等による収益圧迫への対応が利益予想の上方修正に結び付いた。一方、通期については原材料費・エネルギーコストの先行き不透明感が残るとされた。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20260807514675)
- 2026-11-09 対処 「中東情勢の緊迫化を背景に原材料等の高騰に対し迅速な理解が得られ価格転嫁が進んだ結果、12億１千９百万円（前年同期比78.9％増）となりました。」 — 原材料等の高騰は継続しているが、価格転嫁の進展が収益圧迫の一部緩和要因として示された。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20261106568251)
- 2026-11-09 対処 「原材料価格の上昇を適時適切に転嫁し、収益性を改善」 — 原材料価格上昇による収益圧迫に対し、価格転嫁による収益性改善が実績として示された。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20261109568567)
- 2026-11-09 対処 「中東情勢の影響による原材料価格の高騰を受け、期初より取引先に対する価格転嫁を継続していることに加え、高付加価値製品の拡大などにより収益性が向上している」 — 中東情勢による原材料価格高騰は継続して記載された一方、価格転嫁と高付加価値製品の拡大により収益性が向上したと示された。 (https://komori.app/company/7914/disclosure/20261109569247)