# 収益認識会計基準の平成34年3月期適用予定｜大日本印刷（7912）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準及び適用指針を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/7912/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2018-fy)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループのIFRS適用子会社は、第１四半期連結会計期間の期首よりIFRS第16号（リース）を適用しております。これにともない、借手のリース取引については、原則すべてのリースについて使用権資産及びリース債務を認識するとともに、使用権資産の減価償却費とリース債務に係る支払利息を計上しています。」 — IFRS適用子会社で第1四半期連結会計期間の期首からIFRS第16号を適用し、原則すべてのリースを使用権資産・リース債務として認識している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2019-q3)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年3月期の期首からの適用予定だった収益認識会計基準を、当第1四半期会計期間の期首から適用した。有償受給取引や代理人取引では純額認識へ変更している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は14,592百万円、売上原価は12,125百万円、販売費及び一般管理費は2,081百万円、営業利益は385百万円、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は279百万円それぞれ減少しております。」 — 第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、当第2四半期累計期間への影響額を具体的に開示している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は21,768百万円、売上原価は18,185百万円、販売費及び一般管理費は3,202百万円、営業利益は380百万円、経常利益及び税金等調整前四半期純利益は229百万円それぞれ減少しております。」 — 第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計期間への影響額を具体的に開示している。 (https://komori.app/company/7912/filing/2021-q3)