# デジタル化・オンライン化のグローバル展開｜ヨネックス（7906）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「デジタル化やオンライン化については中国での取り組みが先行しておりますが、今後はグローバルでの展開を推進してまいります。」 — 中国で先行するデジタル化・オンライン化を、今後グローバルに展開する方針を初めて明示している。 (https://komori.app/company/7906/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間より、ECサイトの開設に伴いポイント制度を導入いたしました。」 — 中国で先行していたオンライン化に関し、ECサイトを開設し、顧客ポイント制度を導入する具体的な施策に進展した。 (https://komori.app/company/7906/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 前進 「オンライン旗艦店ではリアル会場でのイベントにあわせたキャンペーンの実施や、定期的なライブコマースを開始する等の新たな販促活動が奏功し、第３四半期はバドミントン用品を中心に前年並みの水準まで回復しました。」 — 中国でオンライン旗艦店とリアルイベントを連動させたキャンペーンに加え、定期的なライブコマースを開始し、販売回復につなげた。 (https://komori.app/company/7906/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「中国国内でのスポーツ市場の盛り上がりに加え、Eコマース、SNS、ライブコマースなどのオンライン施策と、地域の小規模な大会を数多く開催してプレーの場を提供する取り組みが奏功したことにより、中国を含むアジアセグメントの通期売上高は、2020年３月期に近い水準まで回復しました。」 — Eコマース、SNS、ライブコマースと小規模大会を組み合わせたオンライン・オフライン施策が、アジアの通期売上回復に結び付いた。 (https://komori.app/company/7906/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「中国販売子会社では、バドミントン中国代表チームとの契約の話題を活かしたSNSやライブ配信等の積極的な情報発信、オンライン旗艦店での販売キャンペーンやライブコマースに注力し、新たなヨネックスファン作りに努めました。」 — SNS、ライブ配信、オンライン旗艦店、ライブコマースを組み合わせたオンライン施策を継続している。 (https://komori.app/company/7906/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「中国販売子会社では、バドミントン中国代表チームを活かしたSNSや創業75周年の動画コンテンツ等の積極的な情報発信、レジェンド選手を活用したイベントや各種競技層を対象とした大会を開催する等、新たなヨネックスのファン作りと市場活性化に注力しました。また６月の大規模なオンラインセール「6.18」をはじめ、実店舗を含む販売キャンペーンも奏功し、バドミントンラケットをはじめとする主力のバドミントン用品を中心に大幅増収となりました。」 — SNS・動画コンテンツ、オンラインセール、実店舗キャンペーンをイベント・大会と連動させるオンライン・オフライン施策を進展させ、販売増加につなげた。 (https://komori.app/company/7906/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「また、オンライン旗艦店では新製品の発売に伴うSNS等の配信強化や、積極的なライブコマースにより訪問者数の増大に努める等、新規当社ファンの獲得に傾注しました。」 — 新製品とSNS配信、ライブコマースを連動させたオンライン販売施策を強化し、訪問者数・新規ファンの増加を図った。 (https://komori.app/company/7906/filing/2021-q3)
- FY2023-Q2 前進 「中国販売子会社では、４月から５月にかけてのロックダウンにより主に物流への影響を受けたものの、解除後は店頭在庫の補充やオンラインセール「6.18」に備えた出荷が増加し、結果的に業績への影響は限定的にとどまりました。」 — 中国でオンラインセール「6.18」に向けた出荷を増やし、オンライン販売と物流・店頭供給を連動させた施策を進めた。 (https://komori.app/company/7906/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 引き上げ 「「マーケティングの再構築」「DtoCとデジタル戦略」「ＩＴの進化を見据えた投資強化」「ものづくりの進化」と、これらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー（企業文化）の進化」を掲げ」 — 従来の中国先行・グローバル展開方針から、DtoCとデジタル戦略をGGSの中核的な成長施策として明示している。 (https://komori.app/company/7906/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「「マーケティングの再構築」「DTCとデジタル戦略」「ＩＴの進化を見据えた投資強化」「ものづくりの進化」と、これらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー（企業文化）の進化」を掲げ」 — DTCとデジタル戦略をGGSの主要施策として引き続き掲げているが、本 filing では具体的な新規施策の記載はない。 (https://komori.app/company/7906/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「SNSやデジタルツールを活用しながら様々な形でお客様やプレーヤーとつながる「ヨネックスのDTCエコシステム」を構築します。」 — 中国先行のオンライン施策から、リアルの選手支援・店舗サービスとSNS・デジタルツールを組み合わせたグローバルなDTCエコシステム構築へ進展した。 (https://komori.app/company/7906/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「米国では新たにECサイトを開設し、デジタル上でのお客様との接点を広げる一歩を踏み出しました。また、東京に加え、上海、大阪とショールームの展開も広がっており」 — 中国先行のオンライン施策を、米国ECサイトと東京・上海・大阪のショールームを組み合わせるグローバルなDTC施策へ展開した。 (https://komori.app/company/7906/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「また、DTCの取り組みの一環として、４月からアメリカでECサイトを開設し、お客様がヨネックス製品にアクセスしやすい環境を整えるとともに、ブランド認知拡大や「Head to Toe」での製品情報の発信に注力しました。」 — DTC施策として4月から米国ECサイトを開設し、顧客接点、ブランド認知、商品情報発信を拡張した。 (https://komori.app/company/7906/filing/2025-h1)
- 2026-05-12 前進 「また、DTCの取り組みの一環として、アメリカにおけるECサイトやポップアップストアの展開を通じてお客様との直接的な接点を強化し、ブランド認知拡大や「Head to Toe」での製品情報の発信に注力しました。」 — 米国でECサイトとポップアップストアを展開し、DTCによる顧客接点と製品情報発信を具体化した。 (https://komori.app/company/7906/disclosure/20260511522723)
- 2026-05-12 前進 「DTCの取り組みとしてECサイトやポップアップストアの展開を通じ、お客様との直接的な接点強化に注力」 — 北米でECサイトやポップアップストアを展開し、DTCによる顧客接点の拡大を進めた。 (https://komori.app/company/7906/disclosure/20260511522738)
- 2026-05-19 前進 「2025年4月に米国ECサイトを開設」 — 米国ECサイトを起点に、店舗検索や店舗受取を含むオンライン・オフラインの顧客接点を拡大し、掲載店舗数も940店舗から約1,200店舗へ増加した。 (https://komori.app/company/7906/disclosure/20260519540441)
- 2026-05-29 前進 「今後もデジタルとリアルを組み合わせた「ヨネックスのDTCエコシステム」を拡張し、お客様との継続的な関係づくりと、よりよい体験機会の拡大に取り組んでまいります。」 — 米国ECサイト、東京・上海・大阪のショールームに加え、ポップアップストア等のリアル接点を含むDTCエコシステムの拡張を再確認している。 (https://komori.app/company/7906/disclosure/20260528552030)
- FY2026 前進 「また、DTCの取り組みの一環として、アメリカにおけるECサイトやポップアップストアの展開を通じてお客様との直接的な接点を強化し、ブランド認知拡大や「Head to Toe」での製品情報の発信に注力しました。」 — グローバルなデジタル・オンライン化が、米国ECサイトとポップアップストアを組み合わせるDTC施策として具体化した。 (https://komori.app/company/7906/filing/2025-fy)
- 2026-07-29 前進 「中長期ビジョン「グローバル成長戦略（GGS）」のもと、ヨネックスは、お客様とのつながりを深めながら、DTC（Direct to Consumer*）に関する知見を蓄積し、基盤づくりに取り組んでいます。」 — 台北ショールームを、顧客との接点拡大とDTCに関する知見・基盤の蓄積を進める具体的な拠点として開設した。 (https://komori.app/company/7906/disclosure/20260728501019)