# ヨネックス（7906） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-11
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/7906
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZELY.pdf

## 要点

当中間連結会計期間の業績は、売上高が91,853百万円となり増収、営業利益が10,822百万円となり増益となっています。また、2026年9月にSUNRISE SPORTS（INDIA）PRIVATE LIMITEDの株式取得を決議・契約締結し、持分法適用関連会社化することが示されています。

## 事業

当社グループはスポーツ用品の設計・製造・販売を中核とし、スポーツ用品事業とスポーツ施設事業の二常設セグメントで展開。2026年9月30日現在の中間連結財務諸表に基づく主要指標は、資産140,109百万円、負債50,926百万円、純資産89,183百万円、現金及び現金等価物33,426百万円。セグメント別にはスポーツ用品事業の合計売上高が91,490百万円、スポーツ施設事業の売上高は362百万円。

## 数字

- 研究開発費: 15億円
- 設備投資: 39億円
- フリーキャッシュフロー: 6億円

## セグメント

- スポーツ用品事業 / 売上高 919億円
- スポーツ施設事業 / 売上高 4億円 / 営業利益 46百万円

## 地域別

- 日本 / 売上高 358億円
- アジア太平洋 / 売上高 473億円
- 北米 / 売上高 47億円
- 欧州 / 売上高 36億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類で(1)インドの自社工場によるラケット生産、(2)SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITED（インド販売代理店）を通じた販売、および同社の株式取得（持分法適用関連会社化決議/実行予定）が新たに明示されたため、既存のインド生産拠点/海外代理店網への言及追記と、SUNRISE SPORTS(INDIA)の新規追加を行う。

- + SUNRISE SPORTS(INDIA)

### 戦略的賭け

本提出書類で「Global Growth Strategy（GGS）」「DTCとデジタル戦略」に関する言及を既存エントリへ追記し、さらに「SUNRISE SPORTS（INDIA）PRIVATE LIMITEDの株式取得による持分法適用関連会社化」を新規追加する。加えて、インドでの自社工場による生産方針に関する記載を既存エントリへ追記した。

- + SUNRISE SPORTS持分法化

### 外部エクスポージャー

当中間期（提出日2026-11-11）の開示で、為替変動による円換算影響（既存）に言及がありました。また、インド販売代理店であるSUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）が新たに具体的に開示されたため、外部パートナーへのエクスポージャーとして新規エントリを追加します。

- + SUNRISE SPORTS (INDIA) 株式取得

### 製品

当中間期で、製品区分別の売上（バドミントン用品・テニス用品・ゴルフ用品・その他）の開示が新たに確認されたため4件を追加。あわせてインド市場の販売代理店であるSUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDに関する言及があったため、販売関連サービスへの追記と、株式取得に伴う提携強化を1件追加した。

- + バドミントン用品区分売上
- + テニス用品区分売上
- + ゴルフ用品区分売上
- + その他用品区分売上
- + サンライズスポーツインド提携

### 資本配分

2026年9月中間期の資本配分として、研究開発投資、有形固定資産取得（設備投資）、配当（中間配当の決議）、借入金残高の変動が追加で開示された。また、SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）というM&A案件が新規に導入された。

- + SUNRISE SPORTS（インド）持分取得
- + 有形固定資産取得支出

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-11-11）にて、インド販売代理店であるSUNRISE SPORTS（INDIA）PRIVATE LIMITEDの株式取得による持分法適用関連会社化が新たに能力構築施策として示された。また、インドでの自社工場によるラケット生産、GGSの柱であるデジタル・ITおよびコーポレートカルチャーの進化について言及があったため、既存エントリへ追記した。

- + SUNRISE SPORTS(インド)持分取得

## 会社自身の言葉

### GGS（成長戦略）・方向性の説明

- 「グローバル成長戦略（Global Growth Strategy：GGS）の下、地域構成・マーケティング・DTCとデジタル・IT・ものづくり、そしてコーポレートカルチャーの進化を柱として、グローバルでの持続的成長を目指しています。」 — Global Growth Strategy（GGS）の柱（地域構成、マーケティング、DTCとデジタル、IT、ものづくり、コーポレートカルチャー）に基づく成長方針を述べる。
- 「グローバル成長戦略（GGS）に基づく柱として、地域構成・マーケティング・DTCとデジタル・IT・ものづくり、そしてコーポレートカルチャーの進化を掲げ、グローバル展開の加速とローカル市場適応を両立させる方針。」 — GGSの柱として、グローバル展開の加速とローカル市場適応の両立を掲げる。

### インド子会社株式取得（SUNRISE SPORTS）に関する事項

- 「SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）を決議・実行。取締役会決議日2026年9月16日、契約締結日同日、株式譲渡実行日2026年12月までに実行予定。」 — SUNRISE SPORTS（INDIA）PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）を決議・実行する旨と日程を示す。
- 「SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）。取得株式数1,150,000株、取得後の所有株式数は1,150,000株、持株比率50.0%、取締役会決議日2026年9月16日、契約締結日同日、株式譲渡実行日2026年12月までに実行予定。」 — 株式取得の数量・持株比率・決議日/契約締結日/実行予定（2026年12月まで）を示す。
- 「SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）を決議・実行。対象会社の概要はインド・New Delhi所在地、資本金 INR230百万（391百万円）、大株主は Dalip Kumar Seth（80.0%）など。取得株式数は1,150,000株、取得後の所有株式数は1,150,000株、持株比率50.0%、取締役会決議日2026年9月16日、契約締結日同日、株式譲渡実行日2026年12月までに実行予定。財務制限条項等の詳細あり。統合状況は持分法適用関連会社化。」 — 対象会社の概要（所在地、資本金、大株主等）や取得数量・持株比率などを含む詳細を示す。
- 「SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITEDの株式取得（持分法適用関連会社化）を決議・実行。」 — 株式取得（持分法適用関連会社化）を決議・実行する旨の再言及。
- 「SUNRISE SPORTS (INDIA) PRIVATE LIMITED（インド市場の販売代理店）を通じて販売。」 — 同社（SUNRISE SPORTS）を通じた販売を示す。
- 「インド国内に自社工場を保有し、インド市場向けラケットを生産している旨の記載あり。」 — インド国内の自社工場でインド市場向けラケットを生産している旨を示す。

### 資本配当・投資関連（設備投資・研究開発）

- 「2026年11月10日取締役会決議による中間配当: 総額1,458百万円、1株当たり17.00円、支払開始日2026年12月10日（対象株主基準日2026年9月30日）」 — 2026年11月10日の取締役会決議による中間配当の金額・1株当たり・支払開始日・基準日を示す。
- 「有形固定資産の取得による支出3,850百万円（円換算: 3,850,000,000円）。」 — 有形固定資産の取得による支出（設備投資）について金額を示す。
- 「研究開発投資1,523百万円（円換算: 1,523,000,000円）。」 — 研究開発投資について金額を示す。

### 為替・事業/セグメント実績（製品別・地域/売上への影響）

- 「円安の推移による為替換算の影響が各地域・セグメントの売上高・利益に影響。スポーツ用品事業・アジア・北米・ヨーロッパの各地域で円安が換算影響として言及される。2026年9月期のセグメント別売上高は、アジア・北米・ヨーロッパでの現地通貨ベースでの増収と、円安による換算の影響が併存している。」 — 円安による換算影響が売上高・利益へ及ぶ旨を示し、地域/セグメントでの言及を含める。
- 「バドミントン用品: 2025年9月期 48,876、2026年9月期 56,103」 — バドミントン用品の売上（2期分）を示す。
- 「テニス用品: 2025年9月期 10,420、2026年9月期 13,306」 — テニス用品の売上（2期分）を示す。
- 「借入金残高（連結ベース）: 前連結会計年度末 1,350百万円、当中間連結会計期間末 1,312百万円。長期借入金の残高は前連結会計年度 15,018百万円、当中間連結会計期間 14,764百万円。」 — 借入金残高（連結ベース）の期末比較を示す。
- 「ゴルフ用品: 2025年9月期 690、2026年9月期 818」 — ゴルフ用品の売上（2期分）を示す。
- 「その他: 2025年9月期 19,184、2026年9月期 21,262」 — その他用品の売上（2期分）を示す。
- 「その他、海外代理店網を通じてアジア・北米・ヨーロッパなど幅広い地域で販売拡大を実施。」 — 海外代理店網を通じた地域（アジア・北米・ヨーロッパ等）での販売拡大を示す。