# ヨネックス（7906） 2026年３月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/disclosure/20260519540441
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-19
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/7906

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を上回り、売上高と営業利益は過去最高を更新した。2027年3月期は、売上高1,780億円、営業利益178億円など、増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

スポーツ市場が堅調な中、契約選手の活躍を活かした情報発信、「Head-to-Toe」提案、販売チャネル強化などに取り組んだ。バドミントンの需要継続やテニスのブランド認知向上により販売が伸長し、原材料価格上昇や為替影響、広告宣伝費・人件費などの販管費増加があったものの、増収による売上総利益の増加が販管費の増加を上回った。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":163643,"unit":"百万円","yoy_pct":18.3}
- 営業利益: {"value":16546,"unit":"百万円","yoy_pct":16.7}
- 経常利益: {"value":16316,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- 純利益: {"value":12092,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）","yoy_pct":14.2}
- 売上総利益率: {"率":"44.3%","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 営業利益率: {"率":"10.1%","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 販管費: {"value":55980,"unit":"百万円","売上高販管費率":"34.2%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"2027年3月期":{"売上高":{"value":178000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":17800,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":17600,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":13200,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する当期純利益）"},"営業利益率":{"value":"10.0%","unit":""}}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 米国のサイト上掲載店舗数は2025年4月940店舗から2026年4月約1,200店舗。その他の期末店舗数・拠点数および出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"計画":"グローバル成長戦略（GGS）","目標年度":"2031年3月期","売上高成長率":"CAGR 7〜10%","営業利益率":"10%以上","ROE":"13%以上"}
- 財務目標: {"中期目標":{"ROE":"13%以上（2031年3月期）"},"実績":{"ROE":"16.2%（2026年3月期）"}}
- 年間配当: {"2026年3月期":{"年間":25,"単位":"円/株","中間":12,"期末":13},"2027年3月期予想":{"年間":28,"単位":"円/株","中間":14,"期末":14}}
- 配当性向: not_disclosed（DOE 3%程度を目安）
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"米国テニス専門店ラケット販売シェア":"250ドル以上の価格帯で29.9%（2025年、No.1）","全豪オープンラケット使用率":"プロ27%、ジュニア32%"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 米国ECサイトの開設とBOPIS対応、上海マスターズ等の大会連動型テニスポップアップ展開、富山バドミントン新工場の2026年8月着工予定、シンセティックフェザーシャトルコック『CROSSWIND70』、バドミントンシューズ『SUBAXIA GT』への新構造『GRPHT THRTTL』搭載、等級制度を基軸とした人事運用への移行とスペシャリストパスの新設

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「業績表は「2026年3月期 通期」および2027年3月期予想の「上期・通期」を掲載している。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「連結売上高は過去最高値を更新」「過去最高益を計上」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「列見出しに「2026年3月期 通期予想（2025年11月7日修正）」とある。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「連結営業利益 増減分析」に、増収に伴う粗利増+11,385百万円、広告宣伝費の増加△4,297百万円などが掲載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「バドミントンでは…需要も堅調に推移」「テニスでは…販売が伸長」「増収効果により売上総利益は増益」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「日本、アジア、北米、ヨーロッパ、スポーツ施設事業について「売上高」「営業利益」を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販管費55,980百万円、および人件費△1,922百万円、広告宣伝費△4,297百万円、研究開発費△313百万円など。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「粗利率の低下」△919百万円、「広告宣伝費の増加」△4,297百万円、北米営業利益「△54.2%」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「2027年3月期予想として1RMB 22.5円、1TWD 4.9円、1USD 155円、1EUR 180円、1GBP 205円。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「地政学リスクや原材料価格、物流費、調達・供給面への影響等により…注意が必要」とあるが、金額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「スポーツ市場は一定程度堅調に推移する見通し」「持続的な成長を目指す」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「2031年3月期の数値目線として「売上高成長率 CAGR7〜10%」「営業利益率10%以上」「ROE13%以上」。当期ROEは16.2%。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2025年4月に米国ECサイトを開設」「富山バドミントン新工場…2026年8月着工予定」「新構造『GRPHT THRTTL』」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「海外売上高比率74.4%」「DTC売上高40%超増」「約1,200店舗」「シェア29.9%」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「海外売上高比率「前期比+2.1pt」、DTC売上高「40%超増」、店舗数940店舗から約1,200店舗。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「販売数量や売上高の記載はあるが、単価との組み合わせによる分解指標はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「$250以上の価格帯でNo.1（シェア29.9%）」「プロ：No.2（27%）、ジュニア：No.1（32%）」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「DOE（株主資本配当率）3%程度を目安とし、中長期的な安定配当を実施」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE 13%以上」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「Cash-Outに「成長投資98億円」、計画レンジとして「700〜800億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期 決算説明会資料」で、決算ハイライト、セグメント概況、業績予想などのスライド構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「目次の大半が「通期決算」「セグメント概況」「業績予想」「配当」で構成され、後半にGGS進捗と製品紹介がある。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「スポーツ市場は一定程度堅調に推移する見通し」「増加等を見込む」「2027年3月期 予想」。」）