# ヨネックス（7906） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/disclosure/20260511522723
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-12
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企業ページ: https://komori.app/company/7906

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、2027年3月期について第2四半期累計と通期の連結業績予想を新たに示した。2027年3月期通期は、売上高178,000百万円、営業利益17,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益13,200百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、アジアを中心とするスポーツ市場の堅調さを背景に、バドミントン用品・テニス用品などの販売が伸長し、増収効果が原材料価格上昇、為替影響、広告宣伝費・人件費などの販管費増加を上回った。2027年3月期は、グローバルでのブランド認知向上に向けたマーケティング投資や、事業基盤強化に伴う人件費の増加を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第2四半期(累計) 89,000、通期 178,000","change":"not_disclosed","change_rate":"第2四半期(累計) 11.9％増、通期 8.8％増","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第2四半期(累計) 9,500、通期 17,800","change":"not_disclosed","change_rate":"第2四半期(累計) 7.4％増、通期 7.6％増","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第2四半期(累計) 9,400、通期 17,600","change":"not_disclosed","change_rate":"第2四半期(累計) 14.6％増、通期 7.9％増","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第2四半期(累計) 7,100、通期 13,200","change":"not_disclosed","change_rate":"第2四半期(累計) 11.4％増、通期 9.2％増","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第2四半期(累計) 82.99、通期 154.29","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第2四半期(累計)・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高163,643百万円、営業利益16,546百万円、経常利益16,316百万円、親会社株主に帰属する当期純利益12,092百万円、１株当たり当期純利益141.42円
- 修正の理由: グローバルでのブランド認知向上に向けたマーケティング投資や、事業基盤の強化に伴う人件費の増加等を見込んでいるため。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損212百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期予想として中間14円00銭、期末14円00銭、年間28円00銭を記載。前回予想からの修正かどうかはnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第2四半期(累計)」と「通期」の業績予想を記載している。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 売上と利益が同程度（原文: 「通期の前期比は「売上高 8.8％増」「営業利益 7.6％増」「経常利益 7.9％増」「親会社株主に帰属する当期純利益 9.2％増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績予想も「2027年３月期の連結業績予想」と記載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「通期の利益の前期比は営業利益7.6％増、経常利益7.9％増、純利益9.2％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 178,000百万円 8.8％増」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期通期の純利益予想は13,200百万円、2026年3月期実績は12,092百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損 212百万円」「特別損失合計 212百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 先行投資・費用（原文: 「「グローバルでのブランド認知向上に向けたマーケティング投資や、事業基盤の強化に伴う人件費の増加等を見込み」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主力市場であるアジアを中心に」「バドミントン用品」「テニス用品」と記載している。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「マーケティング投資や、事業基盤の強化に伴う人件費の増加等」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は投資・費用の増加として説明されているが、各要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「スポーツ市場がアジアを中心にグローバルで堅調」とする一方、「マーケティング投資」や「人件費の増加」を記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由は「需要が堅調」「販売が伸長」「マーケティング投資」「人件費の増加」などの定性的説明である。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「スポーツ市場においては活動が引き続き活発に行われ、一定程度堅調に推移するものと見込んでおります」「持続的な成長を目指してまいります」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「増収効果により売上総利益は増加」「広告宣伝費や人件費等の販管費は増加」「マーケティング投資や…人件費の増加」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「マーケティング投資や、事業基盤の強化に伴う人件費の増加等を見込み」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の見通しではGGS、マーケティング投資、事業基盤強化、人件費増加を記載しているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年５月12日」、対象期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績は様々な要因によって異なる結果となる可能性があります」。」）