# ヨネックス（7906） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/disclosure/20230511566234
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7906

## 何が変わったか

2023年3月期の連結実績を公表し、売上高と利益はいずれも前期を上回りました。併せて、2024年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を示していますが、過去予想からの修正であるとは記載していません。

## 会社が挙げた理由

実績については、世界各地でスポーツ需要が活性化したこと、海外子会社の現地通貨ベースでの増収増益、大幅な円安による海外業績の換算効果を挙げています。今後については、スポーツ需要の拡大を見込む一方、マーケティング・人財への投資や設備投資に伴う減価償却費の増加を織り込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期(累計)":57000,"通期":116000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期(累計)":"13.8%（対前年同四半期増減率）","通期":"8.4%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期(累計)":6200,"通期":10700},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期(累計)":"△12.9%（対前年同四半期増減率）","通期":"6.3%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期(累計)":6200,"通期":10700},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期(累計)":"△20.5%（対前年同四半期増減率）","通期":"7.4%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期(累計)":4400,"通期":7800},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期(累計)":"△21.4%（対前年同四半期増減率）","通期":"6.4%（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期(累計)":50.49,"通期":89.5},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 第2四半期(累計)・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":107019,"営業利益":10063,"経常利益":9961,"親会社株主に帰属する当期純利益":7331,"１株当たり当期純利益":84.05,"単位":"百万円・円 銭"}
- 修正の理由: 今後もスポーツを楽しむ人々は世界中で増えていくと考える一方、インフレや景気減速懸念、地政学リスク等の不透明な経営環境が継続するとの見込みのもと、マーケティングと人財への積極的な投資、設備投資に伴う減価償却費の増加等を織り込んだ。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第2四半期(累計)」および「通期」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2024年３月期の連結業績予想」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 4,400 △21.4％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 57,000 13.8」「通期 116,000 8.4％増」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「2024年３月期 通期」親会社株主に帰属する当期純利益「7,800百万円」および「2023年３月期」実績「7,331百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「特別利益合計 361百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「世界各地でスポーツ需要が活性化し、売上高、利益ともに過去最高値を計上しました。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「バドミントン、ソフトテニス等の部活動需要」および「中国販売子会社」「北米販売子会社」「ドイツ、イギリス販売子会社」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「スポーツ需要が活性化」「大幅な円安」「原材料価格の上昇や円安に伴う仕入コスト増加」「広告宣伝費」「人財への積極的な投資」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「個別要因については「上押し効果がありました」「影響はあるものの」などの定性的な説明にとどまっている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「インフレや景気減速傾向、地政学リスク」「大幅な円安」および「マーケティングと人財への積極的な投資」「設備投資」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「４～５月（第２四半期）、12月（第４四半期）の新型コロナ感染拡大」および「売上高は49,662百万円（前期比60.4％増）」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後もスポーツを楽しむ人々は世界中で増えていくと考えています」「経営環境が継続するとの見込み」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「増収による売上総利益の増加」「広告宣伝費をはじめとした販管費の増加」「為替差損の発生等により経常利益は9,961百万円」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「当連結会計年度の期首から、2021年12月に株式を取得し子会社化した…タイ）の業績をアジアセグメントに計上しております。」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「中長期を見据えたマーケティングと人財への積極的な投資、また設備投資に伴う減価償却費の増加等を加味した数値」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「マーケティングと人財への積極的な投資」「設備投資に伴う減価償却費の増加」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2023年５月11日」および予想期間「2023年４月１日～2024年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「今後もスポーツを楽しむ人々は世界中で増えていくと考えています」「継続するとの見込み」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」」）