# ヨネックス（7906） 2023年３月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/disclosure/20221109560206
種別: 決算
開示日: 2022-11-09
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/7906

## 何が変わったか

2023年3月期上期は、需要回復や円安の影響などにより売上高・利益が前年同期を大きく上回った。通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

各地域でスポーツ需要が回復し、イベント開催などによる需要喚起に加え、円安による海外業績の円換算押し上げと為替差益が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2022年9月30日
- 売上高: {"value":50092,"unit":"百万円","yoy_pct":44}
- 営業利益: {"value":7116,"unit":"百万円","yoy_pct":69.9}
- 経常利益: {"value":7796,"unit":"百万円","yoy_pct":81.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5595,"unit":"百万円","yoy_pct":67.3}
- １株当たり当期純利益: 64.11円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":67,"前期末":68.8}
- 総資産: {"value":79245,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":53231,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5399,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1468,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-888,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":22451,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":97000,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"営業利益":{"value":9200,"unit":"百万円","yoy_pct":36.5},"経常利益":{"value":9600,"unit":"百万円","yoy_pct":32.5},"純利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":21.1},"１株当たり当期純利益":"80.23円"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":11,"change":1,"change_rate":10,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":855,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"国庫補助金","value":322,"unit":"百万円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数および社名は記載なし
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 93620800
- 期末自己株式数: 6273775
- 業績の増減要因: 各地域で継続的な需要の回復が見られたこと、スポーツ活動の再開や大会・イベントによる需要喚起、円安による海外業績の円換算押し上げと為替差益により増収増益となった。原材料価格上昇や円安によるコスト増、広告宣伝費等の販管費増加はあったが、増収による売上総利益の増加が上回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「上期売上高は「50,092百万円」、通期予想は「97,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は「7,116百万円」、通期予想は「9,200百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は50,092百万円（前年同四半期比44.0％増）」「営業利益は7,116百万円（前年同四半期比69.9％増）」「経常利益は7,796百万円（前年同四半期比81.1％増）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は5,595百万円（前年同四半期比67.3％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同四半期比44.0％増」、営業利益は「前年同四半期比69.9％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「7,116百万円」、経常利益「7,796百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「5,595百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「9,200百万円」「対前期増減率36.5％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当金は「10.00円」、2023年3月期予想は「11.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益」「国庫補助金 322百万円」「特別利益合計 322百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「前年同四半期比51.5％増」、アジア「91.3％増」、北米「117.4％増」、スポーツ施設事業「29.6％増」一方、ヨーロッパは「営業損失は37百万円（前年同四半期は23百万円の営業損失）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高・営業利益は「50,092百万円」「7,116百万円」、前年同期は「34,788百万円」「4,189百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当期「67.0％」、前期末「68.8％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 4,518 5,399」「前年同四半期比19.5％増」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「各地域で継続的な需要の回復が見られ」「小規模な大会やイベントの開催が需要を活性化」「スポーツ活動が本格的に再開」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「大幅な円安により海外業績の換算や為替差益の計上による上押し効果」「増収による売上総利益の増加が大きく」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格の上昇」「急速に進行する円安」「世界的なインフレと景気減速懸念」、自社施策として「大会やイベントの開催」「適正利益を確保できる価格設定と製品の提案」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益となりました」「厳しい事業環境となることが見込まれます」「実際の業績は様々な要因によって異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年４月１日～2022年９月30日」、売上高は「50,092百万円（前年同四半期比44.0％増）」、通期予想は「97,000百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「急速に進行する円安、原材料価格の上昇や、世界的なインフレと景気減速懸念等、厳しい事業環境」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高は50,092百万円（前年同四半期比44.0％増）」「営業利益は7,116百万円（前年同四半期比69.9％増）」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）