# ヨネックス（7906） 2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7906/disclosure/20220511539042
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-11
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/7906

## 何が変わったか

2022年3月期の連結実績を公表し、売上高・利益はいずれも前期から大きく改善しました。あわせて、2023年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を新たに示しています。

## 会社が挙げた理由

前年は新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた一方、2022年3月期はその影響が限定的となり、全セグメントで回復しました。特に中国販売子会社のバドミントン用品販売が好調でした。2023年3月期については、需要喚起を続け、中国のロックダウン解除後の回復を見込み、グローバルでマーケティング投資を行うとしています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":40000,"通期":86000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期累計":"15.0％（対前年同四半期増減率）","通期":"15.5％（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":3800,"通期":7700},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期累計":"△9.3％（対前年同四半期増減率）","通期":"14.3％（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":4100,"通期":8000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期累計":"△4.8％（対前年同四半期増減率）","通期":"10.4％（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":3100,"通期":5900},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第2四半期累計":"△7.3％（対前年同四半期増減率）","通期":"2.1％（対前期増減率）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第2四半期累計":35.53,"通期":67.62},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":"74,485百万円","営業利益":"6,738百万円","経常利益":"7,246百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"5,780百万円","１株当たり当期純利益":"66.11円"}
- 修正の理由: 前年は新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けたが、当期は影響が限定的となり、全セグメントで回復した。中国販売子会社のバドミントン用品販売が好調だった。今後はプレー機会の創出による需要喚起、中国のロックダウン解除後の回復、グローバルでのマーケティング投資を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 2022年３月期：特別損失合計「－」。参考として2021年３月期は減損損失3百万円。
- 配当予想の修正: 2023年３月期は中間5.00円、期末5.00円、年間10.00円の予想を記載。配当予想の修正に関する明示はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第2四半期(累計)」および「通期」の業績予想を記載している。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: improvement（原文: 「売上高は前期比44.5％増、営業利益は552.7％増。2023年3月期通期予想も売上高15.5％増、営業利益14.3％増としている。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「通期予想は「売上高 86,000百万円 15.5％増」「営業利益 7,700百万円 14.3％増」「経常利益 8,000百万円 10.4％増」「親会社株主に帰属する当期純利益 5,900百万円 2.1％増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、本文末に「参考）個別業績の概要」を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2022年3月期の営業利益は6,738百万円、前期比552.7％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「売上高74,485百万円、前期比44.5％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は7,700百万円（前期6,738百万円）、経常利益は8,000百万円（前期7,246百万円）、純利益は5,900百万円（前期5,780百万円）。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「負ののれん発生益」400百万円を特別利益として計上し、特別損失合計は2022年3月期に「－」と記載している。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「すべてのセグメントで回復」「バドミントン用品の販売が好調となった中国販売子会社の業績が力強く伸長」「需要喚起の取り組みを進め」と記載している。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「中国販売子会社では、バドミントン中国代表チームとの契約を足掛かりに」「バドミントン用品の販売が好調」と記載している。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「中国販売子会社の業績が力強く伸長」「増収に伴う売上総利益の大幅な増加」「為替差益の発生等」「市場活性化のための広告宣伝費」などの記載がある。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明はあるが、中国販売の好調や需要喚起など個別要因ごとの業績影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響」「一部地域でのロックダウン」と、「オンラインでの情報発信」「体験イベント」「積極的なマーケティング投資」を記載している。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「売上高は74,485百万円（前期比44.5％増）」、中国について「影響が第２四半期に見込まれるものの」と記載している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「新型コロナウイルス感染症による影響の長期化」「積極的なマーケティング投資を行い」と、「負ののれん発生益を特別利益として計上」と記載している。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「増収に伴う売上総利益の大幅な増加」に加え、「為替差益の発生等」「負ののれん発生益を特別利益として計上」と記載している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「株式を取得し連結子会社としたことにより、負ののれん発生益を認識」「当連結会計年度は貸借対照表のみを連結しているため、被取得企業の業績は含まれておりません」と記載している。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「グローバルでのヨネックスファン獲得へ向けて積極的なマーケティング投資を行い」と記載している。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2022年５月11日」、予想対象期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「先行き不透明な経営環境が継続すると見込まれる」「影響が第２四半期に見込まれる」「堅調に推移する見通し」「実際の業績は様々な要因によって異なる結果となる可能性があります」と記載している。」）