# 収益認識に関する会計基準等の適用｜三光合成（7888）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、有償支給取引や国内販売に関する収益認識方法を変更した。財務諸表への影響および利益剰余金の期首残高への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/7888/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を上期も継続適用している。四半期連結財務諸表への影響は軽微で、利益剰余金の期首残高への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/7888/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を第3四半期も継続適用している。四半期連結財務諸表への影響は軽微で、利益剰余金の期首残高への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/7888/filing/2021-q3)