# 三光合成（7888） 2026年５月期第２四半期（中間期）決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7888/disclosure/20251029580791
種別: 決算
開示日: 2026-01-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/7888

## 何が変わったか

2026年5月期中間期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回った。通期の業績予想と年間配当予想は修正されていない。

## 会社が挙げた理由

付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めたため。セグメントでは、日本・アジア・北米が増収増益となった一方、欧州は金型の減収により減収減益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年6月1日〜2025年11月30日
- 売上高: {"value":48914,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9}
- 営業利益: {"value":3356,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6}
- 経常利益: {"value":2947,"unit":"百万円","yoy_pct":11.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2072,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6}
- １株当たり当期純利益: 67.98円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.4,"前期末":42.3}
- 総資産: {"value":84033,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":36269,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3949,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3305,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":858,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":14185,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":94000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},"営業利益":{"value":6100,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8},"経常利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9},"純利益":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}}
- 業績予想の修正: 修正なし
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":28,"change":4,"change_rate":16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2246,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":"not_disclosed","unit":"百万円","対象資産":"固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なし"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"なし"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 30688569
- 期末自己株式数: 204806
- 業績の増減要因: 付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めた。日本は車両用内外装部品及び金型の増収、欧州は金型の減収、アジアと北米は車両用内外装部品及び金型の増収が要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高48,914百万円、通期予想94,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益3,356百万円、通期予想6,100百万円。中間期売上高48,914百万円、通期予想94,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比6.9%増、営業利益13.6%増、経常利益11.4%増、親会社株主に帰属する中間純利益7.6%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高48,914百万円（前年同期比6.9%増）、営業利益3,356百万円（前年同期比13.6%増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,356百万円、経常利益2,947百万円、親会社株主に帰属する中間純利益2,072百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は6,100百万円（対前期増減率7.8%）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年5月期の年間配当金は24.00円、2026年5月期予想は28.00円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本は売上高6.4%増・セグメント利益7.4%増、欧州は売上高6.2%減・利益78.4%減、アジアは売上高8.0%増・利益37.6%増、北米は売上高13.8%増・利益48.9%増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期は売上高48,914百万円、営業利益3,356百万円。前年同期は売上高45,777百万円、営業利益2,953百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年5月期中間期42.4%、2025年5月期42.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は3,949百万円（前年同期比6.5%増）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化」。「車両用内外装部品及び金型の増収により」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「原価低減活動を積極的に進めてまいりました」などの説明はあるが、要因別の金額・数量分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米国の関税政策の影響、不安定な国際情勢」。「受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めてまいりました」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は48,914百万円」「営業利益は3,356百万円」と記載される一方、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年6月1日～2025年11月30日」および売上高48,914百万円、営業利益3,356百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策の影響」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「％表示は、対前年中間期増減率」および各項目の前年同期比の記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有 機関投資家、アナリスト向け」」）