# 三光合成（7888） 2026年５月期第１四半期決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7888/disclosure/20250922560573
種別: 決算
開示日: 2025-10-09
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/7888

## 何が変わったか

2026年5月期第1四半期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回った。通期業績予想と配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めた。日本では車両用内外装部品及び金型、アジアでは車両用内外装部品及び金型、北米では車両用内外装部品が増収となった一方、欧州では金型及び車両用内外装部品が減収となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年6月1日〜2025年8月31日
- 売上高: {"value":22421,"unit":"百万円","yoy_pct":5}
- 営業利益: {"value":1190,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- 経常利益: {"value":995,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":708,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}
- １株当たり当期純利益: 23.25円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":41.5,"前期末":42.3}
- 総資産: {"value":79249,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":33521,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":94000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},"営業利益":{"value":6100,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8},"経常利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9},"純利益":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}}
- 業績予想の修正: 修正なし
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":28,"change":4,"change_rate":16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1077,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 30,688,569株
- 期末自己株式数: 204,806株
- 業績の増減要因: 付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めた。日本・アジア・北米は車両用内外装部品や金型の増収、欧州は金型及び車両用内外装部品の減収となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「2026年5月期第1四半期の売上高22,421百万円、通期売上高予想94,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高22,421百万円、通期予想94,000百万円。営業利益1,190百万円、通期予想6,100百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比5.0%増、営業利益16.8%増、経常利益20.3%増、親会社株主に帰属する四半期純利益5.3%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高22,421百万円（前年同期比5.0%増）、営業利益1,190百万円（前年同期比16.8%増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,190百万円、経常利益995百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益708百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益6,100百万円、対前期増減率7.8%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年5月期の年間配当24.00円、2026年5月期予想28.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「株主還元方針に関する数値目標の記載なし。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本はセグメント利益18.5%増、アジア15.7%増、北米4.5%増。欧州はセグメント損失79百万円で、前年同期の損失25百万円から悪化。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高22,421百万円・営業利益1,190百万円、前年同期の売上高21,357百万円・営業利益1,019百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第1四半期末41.5%、前期末42.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めてまいりました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「日本、欧州、アジア、北米ごとの売上高・セグメント利益と前年同期比、および部門別売上高が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「当社グループでは…付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めてまいりました。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「業績見通し等の将来に関する記述は…合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2025年6月1日～2025年8月31日の第1四半期実績として、売上高22,421百万円、営業利益1,190百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「継続的な諸物価の上昇や米国の関税政策の影響、地政学リスクの長期化など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期比の実績値が通常どおり記載され、連結範囲の重要な変更は無とされている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無。新規－社、除外－社。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：無。決算説明会開催の有無：無。」）