# 三光合成（7888） 2024年５月期決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7888/disclosure/20240624535092
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-07-11
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/7888

## 何が変わったか

2024年5月期の連結実績を開示し、売上高と各利益が前期を上回った。併せて、2025年5月期の通期業績予想を示した。

## 会社が挙げた理由

当期実績については、付加価値の高い製品の受注、生産体制の整備、原価低減活動を進めたことを挙げている。2025年5月期については、資源・食料価格の高騰、為替変動、米国を中心とした金融引き締めによる景気後退への懸念を示しつつ、高付加価値製品や金型の受注活動、収益構造の安定化、経営体質の強化を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":95000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2900,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年５月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":"93,784百万円","営業利益":"4,131百万円","経常利益":"3,927百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"2,612百万円"}
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失192百万円（アジア）
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当連結会計年度の売上高は93,784百万円…となりました」「2025年５月期は連結売上高95,000百万円…を見込んでおります」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2024年５月期決算短信[日本基準]（連結）」、本文「当連結会計年度」「2025年５月期は連結売上高」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は2,612百万円（前期比24.6%増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「当連結会計年度の売上高は93,784百万円（前期比15.6%増）」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失…アジア192…合計192」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化」「車両用内外装部品が増収となり」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「車両用内外装部品」「情報・通信機器部品」「欧州」「アジア」「北米」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めてまいりました」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「これらの結果、当連結会計年度の売上高は93,784百万円…となりました」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めて」「原材料価格やエネルギー価格の高騰…為替相場の急激な変動」「米国を中心とした金融引き締め」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めてまいりました」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「前連結会計年度に引き続き」「依然として先行きについては不透明な状況が続いております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を積極的に進めて」「車両用内外装部品が増収となり」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「日本、欧州、アジア及び北米の４つを報告セグメントとしております」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「安定した収益構造の確保と経営体質の強化を図る所存であります」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「より付加価値の高い製品や金型の受注活動を積極的に行う」「経営体質の強化を図る所存」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「「４．その他」には「執行役員の異動（2024年８月29日付）」のみが記載されており、配当予想の記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「依然として先行きが不透明な状況が続いております」「2025年５月期は…を見込んでおります」」）