# 南海プライウッド（7887） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7887/disclosure/20260514535199
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
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企業ページ: https://komori.app/company/7887

## 何が変わったか

2026年3月期は増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が大幅に伸びた。2027年3月期は売上高の大幅増を見込む一方、営業利益・経常利益・純利益は減益を予想している。

## 会社が挙げた理由

次期については、住宅価格や住宅ローン金利の上昇により新設住宅着工戸数の減少傾向が続くと見込んでいる。一方、商品ラインナップの拡充、リフォーム・リノベーション市場の販路拡大、フランス子会社2社のシナジー推進、インドネシア新工場の販売拡大、コストダウンなどに取り組むとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":39000,"change":"not_disclosed","change_rate":"33.9%（対前期増減率。前回予想との差ではない）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△4.7%（対前期増減率。前回予想との差ではない）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2500,"change":"not_disclosed","change_rate":"△26.5%（対前期増減率。前回予想との差ではない）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1500,"change":"not_disclosed","change_rate":"△18.1%（対前期増減率。前回予想との差ではない）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":309.68,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高29,136百万円、営業利益2,097百万円、経常利益3,399百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,832百万円、１株当たり当期純利益378.26円
- 修正の理由: 業績予想の修正理由は記載されていない。次期の前提として、住宅価格・住宅ローン金利の上昇に伴う新設住宅着工戸数の減少傾向、為替相場の変動や地政学的リスクを挙げ、商品拡充、リフォーム市場の販路拡大、海外子会社間のシナジー推進、インドネシア新工場の販売拡大、コストダウンに取り組むとしている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失128,768千円、固定資産除却損54,105千円、特別損失合計182,874千円
- 配当予想の修正: 2027年３月期の年間配当予想は40.00円（株式分割後。株式分割を考慮しない場合は200円）。配当予想の修正の有無は記載なし。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」および「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期営業利益は前年同期比118.1％増、2027年3月期予想は売上高33.9％増、営業利益4.7％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高39,000百万円（前年同期比33.9％増）」「営業利益2,000百万円（前年同期比4.7％減）」「親会社株主に帰属する当期純利益1,500百万円（前年同期比18.1％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「2026年３月期 営業利益2,097百万円 118.1％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「通期 39,000 33.9」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期予想は営業利益2,000百万円、経常利益2,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,500百万円。2026年3月期実績はそれぞれ2,097百万円、3,399百万円、1,832百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損54,105」「減損損失128,768」「特別損失合計182,874」（単位：千円）」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「住宅ローン金利の上昇が影響し、新設住宅着工戸数は減少傾向が続くものと思われます」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ウォールゼットノエル3」「5mmピッチ アートランバー」「ETABLISSEMENTS GUY JOUBERT」「PT.NANKAI INDONESIA」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「人件費、原材料費、エネルギー費の高騰」「住宅ローン金利の上昇」「為替相場の変動や地政学的リスク」などの記載。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「セグメント別実績の記載はあるが、個別要因ごとの影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新設住宅着工戸数は減少傾向」「為替相場の変動」および「商品ラインナップの拡充」「販路拡大」「コストダウンを徹底」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月～2026年３月において前年同期比で12.6％減少」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「減少傾向が続くものと思われます」「依然として先行き不透明な状況が継続しています」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「商品ラインナップの拡充」「リフォーム・リノベーション市場における販路拡大」「人件費、原材料費、エネルギー費の高騰」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「ETABLISSEMENTS GUY JOUBERTの株式を取得し連結子会社化」「同社及び、同社の子会社４社を連結の範囲に含めております」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「インドネシア子会社の新工場で製造を開始」「戦略的な商品開発および体制の整備に取り組んでまいります」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的な再編・撤退・拠点整理の決定または検討に関する記載は確認できない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月15日」、対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「緩やかな回復が見込まれます」「新設住宅着工戸数は減少傾向が続くものと思われます」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）