# 南海プライウッド（7887）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7887
English name: NANKAI PLYWOOD CO.,LTD.
業種: 情報通信・サービスその他

## 事業の概要

当社グループは木質建築内装材の製造・販売を中心に、電線電気機器の販売・一般管工事業を含む事業を展開。セグメントは木材関連事業、電線関連事業、一般管工事関連事業の3区分。海外はフランスを拠点に欧州展開を推進。ショールーム来場者数は年度を追って増加。海外子会社としてPT.NANKAI INDONESIAの新工場稼働開始（2025年10月1日）、ETABLISSEMENTS GUY JOUBERTの株式取得等により欧州合板市場のシェア拡大を戦略拠点化。

## 提出書類

- [2026-06-25 有価証券報告書](https://komori.app/company/7887/filing/2025-fy)
- [2025-11-14 半期報告書](https://komori.app/company/7887/filing/2025-h1)
- [2024-11-13 半期報告書](https://komori.app/company/7887/filing/2024-h1)
- [2024-06-26 有価証券報告書](https://komori.app/company/7887/filing/2023-fy)

## 適時開示

- [2026-08-07 2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260806512995) — 2027年3月期第1四半期は、売上高と営業利益が前年同期を上回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する純利益は減少しました。通期の業績予想と配当予想は変更されていません。
- [2026-08-07 個別決算における貸倒引当金繰入額及び貸倒引当金戻入額の計上に関するお知らせ](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260721596586) — 南海プライウッドは、連結子会社NP ROLPIN SASへの貸付金について貸倒引当金繰入額279百万円を追加計上し、ROLKEM SASへの貸付金については1百万円を戻し入れる。いずれも連結決算では消去され、連結業績への影響はない。
- [2026-07-24 当社取締役（社外取締役を除く。）及び執行役員に対する譲渡制限付株式としての自己株式処分の払込完了に関するお知らせ](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260721596523) — 2026年6月26日に決議した譲渡制限付株式報酬としての自己株式10,000株の処分について、2026年7月24日に払込みが完了した。
- [2026-06-26 当社取締役（社外取締役を除く。）及び執行役員に対する譲渡制限株式としての自己株式処分に関するお知らせ](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260623576862) — 当社は、社外取締役を除く取締役4名と執行役員6名に対し、譲渡制限付株式として自己株式10,000株を処分することを決議した。株式は一定期間、譲渡などが制限される。
- [2026-06-03 2026年定時株主総会招集ご通知及び株主総会資料](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260529555996) — 2026年6月26日に第73回定時株主総会を開催し、取締役5名の選任を株主に求める。
- [2026-05-15 子会社における減損損失（連結決算）の計上及び当社における貸倒引当金繰入額（個別決算）の計上に関するお知らせ](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260514535368) — 連結子会社NP ROLPIN SASの建物・機械設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、128百万円の減損損失を特別損失に計上しました。さらに当社は、NP ROLPIN SAS向け677百万円、ROLKEM SAS向け114百万円の貸倒引当金繰入額を個別決算で追加計上しました。
- [2026-05-15 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/7887/disclosure/20260514535199) — 2026年3月期は増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が大幅に伸びた。2027年3月期は売上高の大幅増を見込む一方、営業利益・経常利益・純利益は減益を予想している。