# 原材料・外注加工製品の価格高騰と入手難｜レック（7874）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当グループは製品の製造のため外部から原材料、部品、外注加工製品等を購入しており、世界経済の状況や原料産出国の環境等により価格の高騰や入手が困難となった場合には、当グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 外部調達品の価格高騰・入手難をリスクとして記載している。当期は為替が円安で推移し調達価格が上昇したと説明している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料・外注加工製品の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料・外注加工製品の価格高騰・入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料・外注加工製品の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「当グループは製品の製造のため外部から原材料、部品、外注加工製品等を購入しており、世界経済の状況や原料産出国の環境等により価格の高騰や入手が困難となった場合には、当グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料・部品・外注加工製品等の価格高騰及び入手難を引き続きリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「当グループは製品の製造のため外部から原材料、部品、外注加工製品等を購入しており、世界経済の状況や原料産出国の環境等により価格の高騰や入手が困難となった場合には、当グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難の可能性を引き続きリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として根強い一方で、原油価格の上昇に伴う原材料費の上昇をはじめ、人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」 — 従来の原材料・部品・外注加工製品の価格高騰リスクについて、原油価格上昇に伴う原材料費の上昇が実際の経営環境として明示されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 悪化 「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として根強い一方で、原材料価格をはじめ、人手不足による人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」 — 原材料価格の上昇に加え、人手不足による人件費及び物流費等の上昇が明示され、調達・外注費用の上昇リスクが具体化している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が継続する一方で、人手不足による人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」 — 人手不足による人件費及び物流費等の諸費用上昇が続いている。前四半期までに示された原材料・人件費・物流費の上昇リスクからの実質的な変更はない。 (https://komori.app/company/7874/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が継続する一方で、人手不足により人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」 — 人手不足による人件費・物流費等の上昇が続いている。前四半期までに示された原材料・人件費・物流費の上昇リスクからの実質的な変更はない。 (https://komori.app/company/7874/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な変更がないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 顕在化 「また、前連結会計年度において停滞していたサプライチェーンも徐々に回復しており、一部製品における品薄状況を早期解消すべく努力してまいりました。」 — 前連結会計年度にサプライチェーンの停滞と一部製品の品薄が実際に発生していたと記載している。サプライチェーンは徐々に回復しているが、品薄解消への対応を継続している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰及び入手難のリスクについて、重要な発生や変更はないと整理されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2020-q2)
- FY2021 再掲 「当グループは製品の製造のため外部から原材料、部品、外注加工製品等を購入しており、世界経済の状況や原料産出国の環境等により価格の高騰や入手が困難となった場合には、当グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料、部品、外注加工製品等の価格高騰・入手難のリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「また、原材料をはじめとする諸コストが上昇していることから、コスト削減に全社一丸となり努力してまいりました。」 — 原材料をはじめとする諸コストの上昇が明示され、従来の価格高騰・調達コスト上昇リスクが当四半期の経営環境として継続・具体化している。数値は記載されていない。 (https://komori.app/company/7874/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「利益につきましては、原材料・輸入諸経費をはじめとする諸コストの上昇、新型コロナウイルス感染症対策品の反動減に伴う工場の生産性低下及び連結子会社における清算手続費用の発生等から営業利益は24億40百万円(前年同期比30.8％減)、経常利益は25億18百万円(前年同期比30.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億14百万円(前年同期比20.7％減)となりました。」 — 原材料・輸入諸経費を含む諸コストの上昇が、工場の生産性低下等とともに営業利益、経常利益、純利益の減少要因として実際の業績に反映された。 (https://komori.app/company/7874/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「当グループの属する日用品業界におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動は低迷し、それに伴う雇用・所得環境の低迷等により消費行動は回復しない状況下、一方では原材料や海上運賃の高騰をはじめとする諸コストの上昇により、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」 — 原材料に加え海上運賃の高騰を明示し、諸コストの上昇が経営環境を厳しくしていると記載している。実際に営業利益は前年同期比28.9％減となった。 (https://komori.app/company/7874/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「売上総利益は、前連結会計年度に比べ1,504百万円減少し16,720百万円(前年同期比8.3％減)となり、売上総利益率は、前連結会計年度に比べ4.2％減少し、32.5％となりました。これは主に、新工場の稼働による初期費用の発生、円安や原材料・輸入諸経費をはじめとする諸コストの上昇等によるものであります。」 — 原材料・輸入諸経費を含む諸コストの上昇が売上総利益率の低下に反映され、営業利益減少の実際の要因となった。 (https://komori.app/company/7874/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「ロシアによるウクライナへの軍事侵攻による資源価格の上昇に伴う原材料コストの増加」 — 資源価格上昇に伴う原材料コストの増加が実際の経営環境として記載されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「一方、中国における都市封鎖によるサプライチェーンの停滞、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻等による資源価格の上昇に伴う原材料コストの増加、世界的なインフレ圧力下での金融引締めが進む中での金融資本市場の変動等、先行き不透明な状況で推移いたしました。」 — 資源価格上昇に伴う原材料コストの増加が実際の経営環境として記載され、原材料・外注加工製品等の価格上昇リスクが継続して顕在化している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「円安の進行や原材料高等による調達コストの上昇や運送費をはじめとする諸経費も上昇していることから、製品のリニューアル及びコスト削減による価格競争力の強化に努めてまいりました。」 — 円安、原材料高、調達コスト、運送費等の上昇が実際の経営環境として継続している。諸コストの上昇は営業利益前年同期比63.6％減の要因として業績にも反映された。 (https://komori.app/company/7874/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「売上総利益は、前連結会計年度に比べ2,123百万円減少し14,597百万円(前年同期比12.7％減)となり、売上総利益率は、前連結会計年度に比べ6.2％減少し、26.3％となりました。これは主に、為替市場における急激な円安や原燃料・輸入諸経費をはじめとする諸コストの上昇等によるものであります。」 — 円安、原燃料及び輸入諸経費等のコスト上昇が売上総利益率26.3％への低下に反映され、利益悪化の実際の要因となった。 (https://komori.app/company/7874/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「利益につきましては、円安や原材料・輸入諸経費をはじめとする諸コストの上昇等から営業利益は6億11百万円(前年同期比26.7％減)、経常利益は6億83百万円(前年同期比13.5％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億64百万円(前年同期比62.2％減)となりました。」 — 原材料・輸入諸経費を含む諸コストの上昇が、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実際の業績に反映された。 (https://komori.app/company/7874/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「また、円安の進行や原材料高等による調達コストの上昇や運送費をはじめとする諸経費も上昇していることから、製品のリニューアルや業務工程の見直し等によるコスト削減に全社一丸となり努力してまいりました。」 — 円安、原材料高、調達コスト及び運送費等の上昇が継続し、営業利益減少の要因として実際の業績に反映された。 (https://komori.app/company/7874/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 顕在化 「また、円安や原材料高等により調達コストが高止まりしていること、運送費をはじめとする国内諸経費も徐々に上昇していることから、製品のリニューアルや業務工程の見直し等によるコスト削減に全社一丸となり努力してまいりました。」 — 円安や原材料高による調達コストの高止まり、運送費等の国内諸経費の上昇が継続しており、コスト削減を要する実際の経営環境として記載されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2023-q3)
- FY2024 顕在化 「また、円安や原材料高騰により調達コストが高止まりしていること、運送費をはじめとする国内諸経費も徐々に上昇していることから、製品のリニューアルや業務工程の見直し等による生産性の向上に注力し、コスト削減に全社一丸となり努力してまいりました。」 — 調達コストの高止まりと国内諸経費の上昇が継続し、荷造運搬費は3,263百万円から3,501百万円へ増加した。コスト上昇が実際の業績・費用に反映されている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「一方で、円安や原材料高等による調達コストの高止まりや運送費をはじめとする諸経費も上昇していることから、引き続き製品のリニューアルや業務工程の見直し等による生産性の向上に注力し、コスト削減に努めてまいりました。」 — 円安、原材料高による調達コストの高止まり及び運送費等の上昇が引き続き実際の経営環境として記載されている。コスト上昇への対応として、製品リニューアル、業務工程見直し及び生産性向上を進めている。 (https://komori.app/company/7874/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「売上総利益は、前連結会計年度に比べ1,256百万円増加し17,450百万円(前年同期比7.8％増)となりましたが、売上総利益率は、前連結会計年度に比べ0.3％低下し、26.3％となりました。売上高が増加したことによる増収効果等により増益となりましたが、円安の進行や原燃料価格の高止まり等の影響により調達コストが上昇し売上総利益率が低下することとなりました。」 — 円安及び原燃料価格の高止まりによる調達コスト上昇が、売上総利益率の0.3ポイント低下として実績に反映された。 (https://komori.app/company/7874/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「一方で、原材料高等による調達コストの高止まりや諸経費の上昇を吸収すべく、経費削減及び製品のリニューアルや業務工程の見直し等による生産性の向上に注力し、利益率の向上に努めてまいりました。」 — 原材料高による調達コストの高止まり及び諸経費の上昇が引き続き実際の経営環境として記載されている。コスト削減等により利益率は改善したが、調達コスト上昇リスク自体は継続している。 (https://komori.app/company/7874/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 顕在化 「一方で、円安状況の長期化、原材料高等による調達コストの高止まりや諸経費の上昇を吸収すべく、経費削減及び製品の改廃や業務工程の見直し等による生産性の向上に注力し、利益率の向上に努めてまいりました。」 — 円安、原材料高による調達コスト高止まり及び諸経費上昇が継続し、対応施策とともに記載されている。 (https://komori.app/company/7874/disclosure/20260515538807)
- FY2026 対処 「売上総利益は、前連結会計年度に比べ3,262百万円増加し20,688百万円(前年同期比18.7％増)となり、売上総利益率は、前連結会計年度に比べ4.0％改善し、30.3％となりました。これは主に、円安の進行や原燃料価格の高止まり等の影響により調達コストが上昇している状況があったものの、売上高が増加したことにより増収効果等による増益があったこと、製品の改廃によるセールスミックスの改善及びコスト削減等により売上総利益率が改善したこと等によるものであります。」 — 円安や原燃料価格の高止まりによる調達コスト上昇は継続しているが、製品改廃によるセールスミックス改善及びコスト削減等により、売上総利益率が26.3％から30.3％へ改善した。 (https://komori.app/company/7874/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 顕在化 「一方で、円安状況の長期化、原材料高等による調達コストの高止まりや諸経費の上昇に対応するため、高付加価値製品の開発、調達コストの削減及び業務改善等による利益率の向上に努めてまいりました。」 — 円安、原材料高による調達コストの高止まり及び諸経費の上昇が引き続き記載され、対応施策も併記された。 (https://komori.app/company/7874/disclosure/20260807514017)