# レック（7874） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7874/disclosure/20260515538807
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/7874

## 何が変わったか

2026年3月期は、キャラクター関連の新製品などで増収となり、製品構成の改善やコスト削減によって営業利益・純利益が大幅に増加した。2027年3月期は増収・営業増益を見込む一方、経常利益は減益予想としている。

## 会社が挙げた理由

キャラクター関連新製品の売上が伸長したこと、増収効果、製品の改廃によるセールスミックスの改善、コスト削減等により利益率が改善したこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":68294,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- 営業利益: {"value":4136,"unit":"百万円","yoy_pct":48.8}
- 経常利益: {"value":4429,"unit":"百万円","yoy_pct":44.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2978,"unit":"百万円","yoy_pct":78.6}
- １株当たり当期純利益: 91円22銭
- 売上高営業利益率: {"当期":6.1,"前期":4.2,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":40,"前期末":38.7}
- 総資産: {"value":93805,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":38805,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":9030,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2504,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1107,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":24178,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":70500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},"営業利益":{"value":4200,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5},"経常利益":{"value":4200,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.2},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":28,"change":8,"change_rate":40,"unit":"円"}
- 配当性向: 29.6
- 株主還元方針: 連結配当性向30％を目処として剰余金の配当を行う方針
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2933,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":4,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":355,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":201,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":93,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：―）","除外":"0社（社名：―）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 38,165,340株
- 期末自己株式数: 5,419,992株
- 業績の増減要因: キャラクター関連新製品の売上伸長による増収効果、製品の改廃によるセールスミックスの改善、コスト削減等による利益率の改善

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「68,294百万円（前年同期比3.0％増）」、営業利益「4,136百万円（前年同期比48.8％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益「2,978百万円（前年同期比78.6％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「68,294百万円」「前年同期比3.0％増」、営業利益「4,136百万円」「前年同期比48.8％増」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「4,136百万円」、経常利益「4,429百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「2,978百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期予想「営業利益42億円（当期比1.5％増）」、当期実績「営業利益4,136百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期「合計20.00」、2027年3月期(予想)「合計28.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当につきましては、連結配当性向30％を目処として剰余金の配当を行う方針であります。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「投資有価証券売却益355百万円」、特別損失「299百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書「減損損失 4」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「『日用雑貨衣料品事業』の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率「2026年３月期6.1％」「2025年３月期4.2％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2026年３月期40.0％」「2025年３月期38.7％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 9,030百万円（前年同期は4,213百万円の増加）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「製品の改廃によるセールスミックスの改善及びコスト削減等により利益率が改善した」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「増収効果、製品の改廃によるセールスミックスの改善及びコスト削減等」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境「米国の通商政策、中東情勢の悪化、中国の景気低迷や原燃料価格の高止まり」、自社施策「新製品の開発」「積極的な販売促進活動」「経費削減」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「引き続き厳しい経営環境で推移するものと見込まれます」「事業環境に影響を及ぼす可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」、売上高「68,294百万円」、営業利益「4,136百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東における地政学的リスクの高まり」「サプライチェーンの混乱による原材料の調達難、原油価格の高騰ならびに原材料の価格高騰」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年３月期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文・注記事項に受注高または受注残高の記載なし。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「品目別売上高は記載されているが、財務諸表以外の事業指標の数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文に中期経営計画に関する記載なし。」）