# アルメディオ（7859） 2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7859/disclosure/20260508520468
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7859

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前年同期比59.1％減となり、営業・経常・最終損益が黒字から赤字に転じました。主力の断熱材事業が大幅減収となった一方、次期は減収幅の縮小と赤字の大幅縮小を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

断熱材事業で受注数の減少、販売価格の下落、原材料の高騰が発生したためです。ナノマテリアル事業は、新製品の販売や資源・材料販売が順調に推移し増収となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":2372446,"unit":"千円","yoy_pct":-59.1}
- 営業利益: {"value":-825641,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-786563,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-470300,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △23.47円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"93.6%","前期末":"84.7%"}
- 総資産: {"value":8444192,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":7904557,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":468994,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-712060,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-366008,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3280096,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2943,"unit":"百万円","yoy_pct":24.1},"営業利益":{"value":-163,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-137,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-164,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":308518,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":31665,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2082,"unit":"千円"},{"項目":"補助金収入","value":6538,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":32155,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":1506,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":31665,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。2017年3月期から2026年3月期まで個別業績で10期連続の営業損失を計上しているが、重要な不確実性は認められないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 断熱材事業では、太陽光発電パネル製造向け拡散炉用ヒーターモジュール等の受注数の減少、販売価格の下落、原材料の高騰により売上・利益が減少した。ナノマテリアル事業では、CNF新製品の販売や資源・材料販売が順調に推移し、売上高が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高2,372百万円（前年同期比59.1％減）」「営業損失825百万円（前年同期は営業利益867百万円）」「経常損失786百万円（前年同期は経常利益877百万円）」「親会社株主に帰属する当期純損失470百万円（前年同期は…当期純利益476百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高2,372百万円（前年同期比59.1％減）」「営業損失825百万円（前年同期は営業利益867百万円）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失825百万円」「経常損失786百万円」「親会社株主に帰属する当期純損失470百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「次期見通しは…営業損失163百万円（前年同期は営業損失825百万円）を見込んでおります」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計8,620」「特別損失合計65,328」「営業利益又は営業損失（△）△825,641」（単位：千円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書「減損損失 31,665」および連結キャッシュ・フロー計算書「減損損失 31,665」（単位：千円）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「「断熱材事業 △352,389」「ナノマテリアル事業 △142,847」（単位：千円）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結損益計算書には売上高と営業利益又は営業損失の金額はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率…2025年3月期84.7、2026年3月期93.6」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 866,454 468,994」（単位：千円）」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「太陽光発電パネル製造向け拡散炉用ヒーターモジュール等の受注数の減少」「顧客側の計画変更により延期」「顧客側の生産計画の変更により翌期の採用見通し」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注数の減少や、販売価格の下落」「原材料の高騰により収益が圧迫され」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「地政学リスク、米国の通商政策の影響」「受注数の減少や、販売価格の下落」「原材料の高騰」「顧客側の計画変更」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「先行きは依然として不透明な状況が続くと予測されます」「営業損失163百万円…を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自2025年4月1日至2026年3月31日」「売上高2,372,446」「営業利益又は営業損失（△）△825,641」（単位：千円）」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国市場で原材料コスト高騰や販売価格競争が続く」「米中関係改善の行方や中東地域の紛争の影響」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年6月末日をもって光学ドライブ生産及び関連サービスを終了したアーカイブ事業の報告セグメントを廃止しております」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「2017年3月期から2026年3月期までの個別業績において、10期連続の営業損失」「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2028年3月期を最終年度とする3ヶ年計画『中期経営計画2025』に基づき」「計画に沿った施策に取り組んでまいりました」「『中期経営計画2026の実施について』に基づき」」）