# アルメディオ（7859） 2025年3月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7859/disclosure/20240724553716
種別: 決算
開示日: 2024-08-02
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7859

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比56.3％増、営業利益が278.3％増となり、大幅な増収増益となった。断熱材事業とアーカイブ事業が伸びた一方、ナノマテリアル事業は減収となり、通期業績予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

断熱材事業では、国内の工事案件・電気炉向け炉材、異型成形品、太陽光発電パネル製造向けヒーターモジュール、工業炉の販売が増加した。アーカイブ事業では産業機器用光ドライブの販売が増加した。ナノマテリアル事業は顧客の評価期間や仕様確認フェーズにある顧客が多かったため減収となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":2007637,"unit":"千円","yoy_pct":56.3}
- 営業利益: {"value":545502,"unit":"千円","yoy_pct":278.3}
- 経常利益: {"value":589228,"unit":"千円","yoy_pct":206.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":428181,"unit":"千円","yoy_pct":256.9}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":10753472,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":8161853,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":53636,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":437,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"事業撤退損","value":26638,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 断熱材事業では工事案件・電気炉向け炉材、異型成形品、太陽光発電パネル製造向けヒーターモジュール、工業炉の販売が増加した。アーカイブ事業では産業機器用光ドライブの販売が増加した。ナノマテリアル事業は評価期間や仕様確認フェーズの顧客が多く、前年同期の売上高を下回った。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高2,007百万円（前年同四半期比56.3％増）」「営業利益545百万円（前年同四半期比278.3％増）」「経常利益589百万円（前年同四半期比206.1％増）」「親会社株主に帰属する四半期純利益428百万円（前年同四半期比256.9％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は1,284,444千円から2,007,637千円、営業利益は144,195千円から545,502千円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益545,502千円、経常利益589,228千円、親会社株主に帰属する四半期純利益428,181千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「連結業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益437千円」、特別損失「事業撤退損26,638千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「断熱材事業のセグメント利益400,983千円、アーカイブ事業259,999千円、ナノマテリアル事業△37,375千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高1,284,444千円・営業利益144,195千円、当期は売上高2,007,637千円・営業利益545,502千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「工事案件や電気炉向けに炉材の販売が増加」「異型成形品の販売が増加」「産業機器用光ドライブの販売が、前年同四半期の売上高を上回りました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメント別の売上高・セグメント利益は記載されている一方、個別要因の金額分解は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「光学ドライブ市場の需要減少」「事業構造改革のスピードを上げ」「M&Aの推進・新製品投入や新規分野への参入」「これらの事業に注力してまいります。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益545百万円」と断定する一方、「大きいロットでのサンプルの追加注文が見込まれます」「本格採用の可能性が高い顧客」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2024年４月１日 至 2024年６月30日」および売上高2,007,637千円、営業利益545,502千円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「光学ドライブ市場の需要減少などにより収益を圧迫する可能性が高くなった」「評価が進むにつれ評価項目の増加等により時間を要する」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当第１四半期連結会計期間より、連結子会社・阿爾美（蘇州）科技有限公司が…『断熱材事業』に含めております」「インダストリアルソリューション事業は…報告セグメントを廃止しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』…を…適用しております。」「当該会計方針の変更による…影響はありません。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2027年3月期を最終年度とする3ヶ年計画『中期経営計画2024』の初年度の計画実行に取り組んでおります」「年間計画は概ね計画通りに推移しております。」」）