# 特定顧客業界への依存｜総合商研（7850）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループでは大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」 — 大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存を、受注減少につながり得るリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社グループでは、大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」 — 大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存をリスクとして再掲している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「当社グループでは、大手流通・小売企業、及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績が悪化し、受注が減少した場合には、業績等に影響を与える可能性があります。」 — 大手流通・小売企業および日本郵政グループへの売上依存を引き続きリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「株式会社郵便局物販サービス　3,591,200　20.7　株式会社マイプリント　1,976,905　11.4」 — 主要顧客の販売高と総販売実績に対する割合を開示しており、株式会社郵便局物販サービスが20.7％、株式会社マイプリントが11.4％を占めている。 (https://komori.app/company/7850/filing/2018-fy)
- FY2020 悪化 「株式会社郵便局物販サービス　3,658,421　22.9　株式会社マイプリント　2,017,934　12.6」 — 主要顧客の売上割合は、郵便局物販サービスが22.9％、マイプリントが12.6％となり、前期の20.7％、11.4％から上昇している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「当社グループでは、大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績悪化による受注の減少や、紙媒体からデジタル媒体へのシフトが加速するなどの要因で、取引額に大きな変動を生じ、業績に影響を与える可能性があります。」 — 特定顧客への依存リスクに、紙媒体からデジタル媒体へのシフト加速による取引額変動を新たに明示している。主要顧客の売上割合も郵便局物販サービスが前期22.9％から23.7％へ上昇している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの売上依存度が高いことから、これらの企業の業績悪化による受注の減少や、紙媒体からデジタル媒体へのシフトが加速するなどの要因で、取引額に大きな変動が生じ、業績に重大な影響を与える可能性があります。」 — 大手流通・小売企業及び日本郵政グループへの依存とデジタルシフトによる取引額変動を、重大な影響につながり得るリスクとして継続している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2021-fy)
- FY2023 その他 「株式会社郵便局物販サービス 506,767 3.19
マイプリント株式会社 1,948,434 12.28
日本郵便株式会社 2,795,862 17.62」 — 特定顧客への依存リスクについて、主要顧客の構成が更新された。郵便局物販サービスの割合は前期20.57％から3.19％へ低下した一方、日本郵便株式会社が17.62％を占め、マイプリント株式会社は12.28％となっている。 (https://komori.app/company/7850/filing/2022-fy)
- FY2025 その他 「日本郵便株式会社　2,576,089　15.87
マイプリント株式会社　1,922,657　11.84」 — 主要顧客の売上割合が更新され、日本郵便株式会社は15.87％、マイプリント株式会社は11.84％となった。前期比では日本郵便株式会社の割合が低下し、マイプリント株式会社の割合が上昇している。 (https://komori.app/company/7850/filing/2024-fy)
