# スターツ出版（7849） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7849/disclosure/20240202525139
種別: 決算
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/7849

## 何が変わったか

2023年12月期は、書籍コンテンツの発刊増加やヒット作、メディア事業の利用者回復などにより、売上高・営業利益・当期純利益が前年から大きく増加した。2024年12月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

書籍コンテンツ事業では、発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、映像化等のIP展開、SNSを活用した販促施策に注力し、複数のコミック・文庫レーベルやヒット作が売上に寄与した。メディアソリューション事業では、予約プラン開発や集客・CRM施策、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う外出需要の回復により利用者数が改善した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":8341989,"unit":"千円","yoy_pct":18.8}
- 営業利益: {"value":2273265,"unit":"千円","yoy_pct":43.3}
- 経常利益: {"value":2367502,"unit":"千円","yoy_pct":39.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1777977,"unit":"千円","yoy_pct":52.3}
- １株当たり当期純利益: 463.05円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.2,"前期末":74.7}
- 総資産: {"value":10587565,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":8170700,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1698915,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-92526,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-115718,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4844573,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":1820,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":60,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 内部留保とのバランスを勘案しながら、業績に裏付けされた安定配当を継続する方針。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客への売上高は該当事項なし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":70946,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当事項なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":964,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: 3840000
- 期末自己株式数: 336
- 業績の増減要因: 書籍コンテンツ事業では発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、IP展開・SNS販促、複数のヒット作が寄与。メディアソリューション事業では各種施策と外出需要の回復により予約サービスの利用者数が改善。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2023年12月期の通期実績と2024年12月期の通期業績見通しを記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は83億41百万円（前期比18.8％増）、営業利益は22億73百万円（前期比43.3％増）」「当期純利益は17億77百万円（前期比52.3％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前期比18.8％増」、営業利益は「前期比43.3％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益22億73百万円、経常利益23億67百万円、当期純利益17億77百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「「2024年12月期の通期業績見通しとしては、…営業利益24億円」および当期営業利益「22億73百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「当事業年度の期末配当…1株当たり配当金を60円」「次期の配当…1株当たり配当金60円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「業績に裏付けされた安定配当を継続していくことを基本方針」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失合計964千円」「固定資産除却損…964」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「書籍コンテンツ事業は売上高22.2％増・営業利益27.2％増、メディアソリューション事業は売上高13.7％増・「前事業年度は営業損失1億39百万円」から当期29百万円の営業利益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前期の売上高7,023,072千円・営業利益1,586,606千円、当期の売上高8,341,989千円・営業利益2,273,265千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率の推移に「2022年12月期74.7」「2023年12月期77.2」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー…1,698,915千円（前事業年度は1,245,674千円）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「書籍・コミックの発刊点数の増加」「累計発行部数25万部を超えるヒット作」「利用者数が改善され、前事業年度と比較して売上高が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「累計発行部数25万部を超えるヒット作」「書籍コンテンツ事業の売上高は51億28百万円」「営業利益は23億65百万円」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「発刊点数の増加」「マーケティングの徹底」「販促施策に注力」「SEO等のユーザー集客施策の強化、クーポン施策等のCRM強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」「2024年12月期の通期業績見通しとしては…を予想しております」「配当金…を予定しております」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自2023年1月1日至2023年12月31日」、売上高・営業利益等の実績値と前期比、2024年12月期の予想値。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格・エネルギー価格の上昇」「出版不況と読者の嗜好の変化」「再販売価格維持制度」「広告売上の景気変動によるリスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2023年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合をもって株式分割」「前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して…算定」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「時価の算定に関する会計基準の適用指針…を第1四半期会計期間の期首から適用」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「単行本『すべての恋が終わるとしても』シリーズが…累計発行部数25万部を超えるヒット作」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画（2022年度～2024年度）の成長戦略」「最終年度である2024年度も引き続き…業績の拡大を目指してまいります」。」）