# グラファイトデザイン（7847） 2026年２月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7847/disclosure/20260414503893
種別: 決算
開示日: 2026-04-15
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/7847

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高が減少し、営業利益など各段階の利益も大幅に落ち込みました。一方、2027年2月期は売上高・営業利益ともに回復を見込み、年間配当は1株30円を維持する予想です。

## 会社が挙げた理由

自社ブランドシャフトのカスタム受注が減少したことによる原価率の上昇で売上総利益率が低下し、物価高による諸経費の上昇も重なったため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":2711,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.8}
- 営業利益: {"value":156,"unit":"百万円","yoy_pct":-70.7}
- 経常利益: {"value":215,"unit":"百万円","yoy_pct":-61.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":144,"unit":"百万円","yoy_pct":-61.7}
- １株当たり当期純利益: 22.26円
- 売上高営業利益率: 5.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"71.6%","前期末":"74.3%"}
- 総資産: {"value":7019,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5022,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-191,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-819,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":178,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3157,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2890,"unit":"百万円","yoy_pct":6.6},"営業利益":{"value":307,"unit":"百万円","yoy_pct":96.1},"経常利益":{"value":309,"unit":"百万円","yoy_pct":43.3},"純利益":{"value":208,"unit":"百万円","yoy_pct":44.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":30,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 134.8%（2026年2月期）、93.5%（2027年2月期予想）
- 株主還元方針: 普通配当30円をベース配当とし、特別配当を業績に応じて加算。配当性向40%を目安とする。
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":140364,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（当事業年度）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"保険解約返戻金","value":2639,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却益","value":2028,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":269,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 6945600
- 期末自己株式数: 460175
- 業績の増減要因: 自社ブランドシャフトのカスタム受注の減少により原価率が上昇し売上総利益率が低下したこと、物価高によって諸経費が上昇したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年２月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前期比11.8%減」、営業利益「前期比70.7%減」、経常利益「前期比61.4%減」、当期純利益「前期比61.7%減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高「2,711百万円、△11.8%」、営業利益「156百万円、△70.7%」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益156百万円、経常利益215百万円、当期純利益144百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益307百万円（前期比96.1%増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期「合計30.00円」、2027年2月期（予想）「合計30.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「④ 配当性向40%を目安とする。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計4,667千円、特別損失合計269千円、税引前当期純利益220,184千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度…該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は…単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2026年2月期「5.8%」、2025年2月期「17.4%」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2026年2月期「71.6%」、2025年2月期「74.3%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローが191,035千円の純支出」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「想定していた自社ブランドシャフトのカスタム受注が減少したことによる原価率の上昇」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「カスタム受注が減少したことによる原価率の上昇」「物価高による諸経費の上昇も重なった」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「金利上昇や急激な為替相場の変動」「原材料価格等の高騰」「米国の通商政策の波及的影響」「各クラブメーカーは在庫管理を一層強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「予想は…を見込んでおります」「見通しが立てにくい状況で推移していくものと思われます」「予断を許さない状況が続くものと思われます」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年３月１日～2026年２月28日」および「売上高2,711,902千円」「営業利益156,533千円」などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策の行方、急激な為替相場の変動、地政学リスクに伴う物価上昇の懸念」「原材料価格・諸経費等の高騰」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」（継続企業の前提に関する注記）」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「該当事項はありません。」（重要な後発事象の注記）」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）