# パイロットコーポレーション（7846） 2021年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7846/disclosure/20220210586012
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/7846

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を公表し、売上高と各利益はいずれも前期を上回りました。併せて、2022年12月期の通期業績予想と年間配当予想を示しています。

## 会社が挙げた理由

国内外の一部では筆記具需要の停滞が続いたものの、海外先進国を中心に市場の回復が進みました。環境配慮商品「ビグリーン」や新製品・定番商品の販売が好調で、海外販売の伸長や為替の影響も利益を押し上げました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":106000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":21000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":21000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":15500,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":392.97,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2021年12月期：売上高103,057百万円、営業利益19,325百万円、経常利益20,362百万円、親会社株主に帰属する当期純利益14,270百万円、１株当たり当期純利益361.81円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損0百万円、固定資産除却損10百万円、減損損失9百万円、ゴルフ会員権売却損0百万円、固定資産解体費用28百万円、製品不具合対応費用42百万円。特別損失合計92百万円。
- 配当予想の修正: 2022年12月期予想は第2四半期末40円、期末40円、年間80円。前回予想との比較はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「通 期 106,000 21,000 21,000 15,500」／「第２四半期連結累計期間の業績予想は行っておりません」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「2021年12月期 103,057 18.3 19,325 36.7 20,362 41.8 14,270 43.7」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「18.3％」に対し、営業利益「36.7％」、経常利益「41.8％」、親会社株主に帰属する当期純利益「43.7％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題「2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」／「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 14,270 43.7」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 103,057 18.3」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2022年12月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益15,500百万円」／2021年12月期実績「14,270百万円」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「据え置きに関する記載は確認できない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 555 92」／「減損損失9百万円」「固定資産解体費用28百万円」「製品不具合対応費用42百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「海外先進国を中心に回復傾向が強まりました」／「筆記具需要の停滞が続きましたが、総体的には海外先進国を中心に回復傾向」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「環境配慮商品（ビグリーン）が好評」／「ドクターグリップ30カラーズ」／「米国市場の回復」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「海外先進国を中心に回復傾向」／「ビグリーンが好評」／「新製品…が好評」／「為替の影響も受け」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「セグメント利益は…174億86百万円」などの全体数値はあるが、各要因の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大の影響」／「高付加価値商品群の開発・拡販を継続的に推進」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「11月限定発売の30周年記念モデル」／「12月発売の新製品」／「外部顧客に対する売上高は312億62百万円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「回復傾向が強まりました」／「厳しい状況の継続が見込まれます」／「景気の下押しリスクも継続」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「海外先進国を中心に回復傾向」／「主力商品が堅調に推移」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「必要に応じて生産設備やＩＴ環境の整備・拡張への投資、広告宣伝費等…人財育成に向けた投資」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的な再編・撤退・拠点整理に関する記載は確認できない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2022年２月14日」／対象期間「2022年１月１日～2022年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2022年度期末に向けて緩やかにコロナ禍が収束していくことを前提に」／「見込んでおります」」）