# マーベラス（7844） 2025年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7844/disclosure/20241030506922
種別: 決算
開示日: 2024-10-31
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/7844

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、売上高が前年同期比8.0％減、営業利益が48.6％減となり、最終利益も大幅に減少した。年間配当予想は従来の見通しから修正され、現時点では未定となった。

## 会社が挙げた理由

業績の増減要因は本短信本文では説明されず、決算説明資料を参照するよう案内されている。減価償却方法の変更については、新型筐体の稼働開始予定を契機に、使用期間にわたり費用を均等配分する方法が収益の実態をより適切に反映すると判断したためとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":12877,"unit":"百万円","yoy_pct":-8}
- 営業利益: {"value":592,"unit":"百万円","yoy_pct":-48.6}
- 経常利益: {"value":373,"unit":"百万円","yoy_pct":-77.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":78,"unit":"百万円","yoy_pct":-92.9}
- １株当たり当期純利益: 1.30円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"77.6%","前期末":"79.2%"}
- 総資産: {"value":32562,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":25308,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-786,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2394,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2007,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7112,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"予想値":"29,000～32,000","単位":"百万円","対前期増減率":"△1.7%～8.5%"},"営業利益":{"予想値":"1,500～2,000","単位":"百万円","対前期増減率":"△37.9%～△17.2%"},"経常利益":{"予想値":"1,500～2,000","単位":"百万円","対前期増減率":"△50.0%～△33.4%"},"純利益":{"予想値":"1,000～1,400","単位":"百万円","対前期増減率":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"33.00円（2024年3月期実績）","revised_forecast":"未定","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":617,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当中間期は特別利益合計・特別損失合計ともに「－」
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"－社","除外":"－社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 62216400
- 期末自己株式数: 1643231
- 業績の増減要因: 業績の概況は決算説明資料に記載しているとして、本短信本文では具体的な増減要因を説明していない。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「12,877百万円」、通期予想は「29,000～32,000百万円」、対象期間は第2四半期（中間期）。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は「12,877百万円」、営業利益は「592百万円」。通期予想は売上高「29,000～32,000百万円」、営業利益「1,500～2,000百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「前年同期比は、売上高「△8.0％」、営業利益「△48.6％」、経常利益「△77.3％」、親会社株主に帰属する中間純利益「△92.9％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「12,877百万円（△8.0％）」、営業利益は「592百万円（△48.6％）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「592百万円」、経常利益「373百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「78百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2025年3月期の配当予想につきましては、現時点では未定とさせていただきます。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書の「特別利益合計」「特別損失合計」は当中間期についていずれも「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「セグメント利益は、デジタルコンテンツ事業「104百万円」（前年「156百万円」）、アミューズメント事業「1,206百万円」（前年「1,593百万円」）、音楽映像事業「170百万円」（前年「242百万円」）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当中間期は売上高「12,877百万円」、営業利益「592百万円」、前年同期は売上高「13,999百万円」、営業利益「1,153百万円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2025年3月期中間期77.6％」「2024年3月期79.2％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △786百万円」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「通期予想はレンジで示され、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年4月1日～2024年9月30日」の期間と、売上高「12,877百万円」、営業利益「592百万円」等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: なし（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」、および前年同期「自 2023年4月1日 至 2023年9月30日」、当中間期「自 2024年4月1日 至 2024年9月30日」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：有」「有形固定資産の減価償却方法…従来、定率法…当中間連結会計期間より、定額法に変更」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）