# アートネイチャー（7823） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕(連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7823/disclosure/20260514535879
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/7823

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が小幅増収となる一方、営業利益・経常利益・純利益が大幅に増加した。2027年3月期は増収を見込むものの、営業利益は22.3％減、年間配当は30円から28円へ減少する予想。

## 会社が挙げた理由

当期は、男性向け及び女性向けのリピート売上が堅調に推移したこと、女性向け既製品売上が増加したこと、売上高が増加したことなどが理由として挙げられている。また、純利益については法人税等調整額△393百万円の計上が影響した。次期については、競合激化などにより事業環境は引き続き厳しいと説明されているが、営業利益減少の個別要因は示されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":44600,"unit":"百万円","yoy_pct":2.9}
- 営業利益: {"value":3219,"unit":"百万円","yoy_pct":47.6}
- 経常利益: {"value":3451,"unit":"百万円","yoy_pct":53.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1898,"unit":"百万円","yoy_pct":131}
- １株当たり当期純利益: 58.29円
- 売上高営業利益率: 7.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"53.4％","前期末":"53.8％"}
- 総資産: {"value":52392,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":28332,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5201,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2458,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-910,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":19840,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":48494,"unit":"百万円","yoy_pct":8.7},"営業利益":{"value":2500,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.3},"経常利益":{"value":2665,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.8},"純利益":{"value":1214,"unit":"百万円","yoy_pct":-36}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":28,"change":-2,"change_rate":-6.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 51.5％
- 株主還元方針: 連結配当性向40％以上を基本とし、ROE10％超を達成するまでは連結配当性向50％以上を基本とする。年間配当28円を下限とする。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1292,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":416,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":416,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当事項なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 34,393,200株
- 期末自己株式数: 1,811,540株
- 業績の増減要因: 男性向け及び女性向けのリピート売上が堅調に推移したこと、女性向け既製品売上が増加したこと等により増収。売上高の増加等により営業利益・経常利益が増加し、法人税等調整額△393百万円の計上により親会社株主に帰属する当期純利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益3,219百万円（前年同期比47.6％増）、経常利益3,451百万円（同53.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,898百万円（同131.0％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高44,600百万円（前年同期比2.9％増）、営業利益3,219百万円（同47.6％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,219百万円、経常利益3,451百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,898百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年３月期営業利益2,500百万円（当連結会計年度比22.3％減）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年３月期の年間合計30円、2027年３月期予想の年間合計28円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向40％以上を基本」「ROE10％超を達成する迄は、連結配当性向50％以上を基本」「年間配当28円を下限」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失416百万円」、特別損失合計417百万円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失416百万円」及び「減損損失416」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「男性向け事業14,779百万円（前年14,608百万円）、女性向け事業8,778百万円（前年7,976百万円）、女性向け既製品事業5,021百万円（前年4,919百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年３月期の売上高営業利益率7.2％、2025年３月期5.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年３月期53.4％、2025年３月期53.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年３月期5,201百万円、2025年３月期2,580百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「男性向け及び女性向けのリピート売上が堅調に推移」「女性向け既製品売上が増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「男性向け売上高23,274百万円、女性向け売上高13,522百万円、女性向け既製品売上高6,227百万円と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料価格の高止まりや人手不足の継続、円安進行」と、「効果的な広告宣伝」「顧客定着策の推進」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は44,600百万円となりました」とし、次期については「営業利益2,500百万円を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、2027年３月期の売上高・利益予想及び増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策の動向」「中東情勢の緊迫化」「エネルギー価格の高騰」「競合激化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益等について「対前期増減率」が記載され、連結範囲の重要な変更は「無」とされている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「全正社員の約8割を占める理容師・美容師資格保有者」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『アートネイチャーAdvanceプラン』の最終年度を迎え」、「2027年３月期を初年度とする中期経営計画『アートネイチャーFrontierプラン』を策定しました」。」）