# アートネイチャー（7823） 2023年３月期　決算短信〔日本基準〕(連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7823/disclosure/20230511566903
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/7823

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益のすべてが前期を上回った。2024年3月期も増収増益と年間配当28円を予想している。

## 会社が挙げた理由

新商品の販売、顧客定着策の推進、展示試着会数・販売数の増加、商業施設の来店客数増加による販売数の増加などにより売上高が増加し、利益面では売上高の増加が増益要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":43209,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9}
- 営業利益: {"value":3573,"unit":"百万円","yoy_pct":18.3}
- 経常利益: {"value":3534,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1874,"unit":"百万円","yoy_pct":55.7}
- １株当たり当期純利益: 58.00円
- 売上高営業利益率: 8.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"53.5%","前期末":"52.4%"}
- 総資産: {"value":47956,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":25927,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2927,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1417,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-924,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":20082,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":44763,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6},"営業利益":{"value":3743,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"経常利益":{"value":3821,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"純利益":{"value":2140,"unit":"百万円","yoy_pct":14.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":28,"revised_forecast":28,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 42.5%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":902,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":360,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":360,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 34393200
- 期末自己株式数: 1919239
- 業績の増減要因: 新商品の販売や顧客定着策の推進、新商品の好調な販売、展示試着会数及び販売数の増加、商業施設の来店客数増加による販売数の増加。利益面では売上高の増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「43,209百万円（前連結会計年度比6.9％増）」、営業利益は「3,573百万円（同18.3％増）」、経常利益は「3,534百万円（同16.3％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益は「1,874百万円（同55.7％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2023年3月期の売上高は43,209百万円、営業利益は3,573百万円で、2022年3月期はそれぞれ40,437百万円、3,020百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,573百万円、経常利益3,534百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,874百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年3月期の営業利益予想は「3,743百万円（同4.8％増）」、2023年3月期実績は「3,573百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当は「28.00円」、2024年3月期予想も「28.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定配当の維持に努めることを基本方針」と記載され、数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失360百万円」、特別損失合計「360百万円」を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失360」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「セグメント利益は男性向け14,775百万円から14,888百万円、女性向け8,106百万円から8,803百万円、女性向け既製品3,645百万円から4,150百万円に増加している。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2023年３月期8.3％」「2022年３月期7.5％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年３月期53.5」「2022年３月期52.4」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー2,927百万円」、前連結会計年度は「2,505百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新商品の販売や顧客定着策の推進」、「展示試着会数及び販売数の増加」、「来店客数増加による販売数の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「増減要因は「新商品の販売や顧客定着策の推進等を実施した結果」「販売数の増加等により」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「６つの『重点チャレンジ施策』を実践」、また「新商品の販売や顧客定着策の推進等を実施」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「次期業績は「見込んでおります」とされ、将来記述について「実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年３月期の連結業績（2022年４月１日～2023年３月31日）」として各業績数値と対前期増減率を記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新規参入企業や同業他社との競合激化」、「原油、原材料価格の高騰や為替相場の変動」、「ウクライナ情勢の長期化」と記載している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年3月期と2022年3月期について、売上高・利益の実績値と「対前期増減率」が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「正社員の約８割に当たる1,830名（2023年３月31日現在）が理容師または美容師の資格保有者」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『アートネイチャーChallengeプラン』最終年度」とし、2024年3月期を初年度とする「アートネイチャーAdvanceプラン」を策定したと記載している。」）