# 原油価格上昇と原材料価格転嫁不能のリスク｜前田工繊（7821）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「その原材料の主成分である原油価格の上昇により、原材料価格が高騰し、その上昇分を販売価格に転嫁できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 合成樹脂・合成繊維の主成分である原油価格の上昇と、販売価格への転嫁不能を業績リスクとしている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「その原材料の主成分である原油価格の上昇により、原材料価格が高騰し、その上昇分を販売価格に転嫁できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油価格上昇による原材料高と販売価格への転嫁不能のリスクを再確認している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 悪化 「雇用環境の改善による人手不足や原材料価格・運送コストの上昇が懸念される一方で、企業収益の改善により設備投資に持ち直しがみられるなど、緩やかな回復基調が続いております。」 — 従来の原材料価格上昇リスクに加え、運送コストの上昇も懸念事項として示している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2017-q2)
- FY2018-Q2 顕在化 「子会社の未来コーセン株式会社では、原材料コストの一部で価格転嫁が遅れたものの、」 — 原材料コスト上昇分の価格転嫁が遅れる事象が、実際の事業状況として発生したことを記載している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 再掲 「子会社の未来コーセン株式会社では、原材料コストの一部で価格転嫁が遅れたものの、」 — 原材料コスト上昇分の価格転嫁が遅れる状況が引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2018-q1)
- FY2019-Q1 再掲 「子会社の未来コーセン株式会社では、製造コストの一部で価格転嫁が遅れたものの、」 — 製造コスト上昇分の価格転嫁が遅れる状況が引き続き発生している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 悪化 「子会社の未来コーセン株式会社では、衣料向け受託製品が伸び悩み、製造コストの一部で価格転嫁が遅れたものの、主力商品である精密機器製造向けワイピングクロスにおいて、自社販売が引き続き好調であり、受託生産事業も堅調に推移したことで、売上は前年同期を上回りました。一方、営業利益は、電力料・運賃の高騰に加え、同社金沢工場における仮撚機の増設及びこれに伴う工場建屋の新築による減価償却費の増加により、前年同期を下回る結果となりました。」 — 原材料・製造コストの価格転嫁遅れに加え、電力料・運賃の高騰が示され、コスト上昇要因が利益を圧迫する状況が続いている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 再掲 「海外子会社であるMAEDA KOSEN VIETNAM CO., LTD.においては、取扱製品の拡充により売上・利益ともに伸長しましたが、原材料価格の高騰や新製品の生産開始に伴う稼働率低下により、粗利率は前年同期を下回りました。」 — 原材料価格の高騰が実際の利益率下押し要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 対処 「また、営業利益は、原価低減、運賃等上昇分の販売価格への転嫁により、前年同期を上回る結果となりました。」 — 原価低減と運賃等の上昇分の販売価格への転嫁により、コスト上昇による利益圧迫への対処が示されている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 再掲 「また、営業利益は、売上高に伴う利益増加に加えて、原価低減や運賃等上昇分の販売価格への転嫁により、前年同期を大きく上回る結果となりました。」 — 原価低減と運賃等上昇分の販売価格への転嫁により、コスト上昇による利益圧迫に対処する状況を再確認している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2020-q1)
- FY2020 対処 「これらに対し、当社グループでは、販売価格への転嫁や製造コストの低減を速やかに実現できるよう努めているほか、海外を含めた産地や仕入先の分散による複数社購買を推進しております。」 — 原油・原材料価格上昇に対し、価格転嫁、製造コスト低減、産地・仕入先の分散による複数社購買を対策として明示している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「当社の公共工事事業においては、斜面防災製品、景観資材の販売が伸び悩んだものの、コンクリート構造物の補修・補強材、河川護岸材等の販売が好調に推移したことから、売上は前年同期を上回りました。営業利益は、原材料価格の高騰や低粗利の一部案件の影響により、前年同期を下回る結果となりました。」 — 原材料価格の高騰が低粗利案件とともに営業利益を押し下げる事象として実際に発生している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 悪化 「営業利益は、原材料価格の高騰に伴う粗利率の低下により、前年同期を下回る結果となりました。」「海外子会社であるMAEDA KOSEN VIETNAM CO., LTD.においては、原材料価格の高騰が利益を押し下げる要因となりました。」 — 原材料価格の高騰が国内公共工事事業の粗利率とベトナム子会社の利益を実際に押し下げる状況となり、コスト上昇影響が拡大している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2021-q3)
- FY2022-Q4 その他 「利益面については、原材料価格が高止まりするものの、販売価格への転嫁が進んだことで、粗利率が改善しました。海外子会社であるMAEDA KOSEN VIETNAM CO., LTD.においては、原材料価格の高騰が利益を押し下げる要因となりました。」 — 国内公共工事事業では販売価格への転嫁進展により粗利率が改善した一方、ベトナム子会社では原材料価格高騰が引き続き利益を押し下げており、影響の現れ方が分かれている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2022-q1)
- FY2023-Q1 再掲 「利益面については、原材料価格の高騰に対応した販売価格への転嫁が徐々に進んだことで、粗利率が改善しました。海外子会社であるMAEDA KOSEN VIETNAM CO., LTD.においては、原材料価格の高騰が利益を押し下げる要因となりました。」 — 国内公共工事事業では価格転嫁が徐々に進み粗利率が改善した一方、ベトナム子会社では原材料価格高騰が引き続き利益を押し下げている。 (https://komori.app/company/7821/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 対処 「利益面においては、原材料価格の高騰に対応した販売価格への転嫁が徐々に進んだほか、製造原価の削減を進めた結果、好調に推移しました。」 — 原材料価格高騰に対し、販売価格への転嫁と製造原価削減が進み、公共工事事業の利益面が改善した。ベトナム子会社でも原材料価格高騰の影響はあったものの、製品拡充により売上・利益は計画に対して順調に推移した。 (https://komori.app/company/7821/filing/2023-q1)
- FY2023-Q4 対処 「利益面においては、原材料価格の高騰に対応した販売価格への転嫁が徐々に進んだほか、製造原価の削減を進めた結果、計画に対して順調に推移しました。」 — 原材料価格高騰に対し、販売価格への転嫁と製造原価削減が進み、公共工事事業の利益面が計画に対して順調に推移した。 (https://komori.app/company/7821/filing/2023-q2)
- FY2024-Q2 再掲 「当社の公共工事事業は、盛土補強材において一部案件の納入遅れが生じた一方で、コンクリート構造物の補修・補強用資材、河川護岸材、海洋土木製品の販売が堅調に推移しました。利益面においては、製造原価の削減を進めたことに加え、原材料価格の高騰に対応した販売価格への転嫁も徐々に進んだことから、好調に推移しました。」 — 原材料価格高騰の影響が残る一方、製造原価削減と販売価格への転嫁が進み、公共工事事業の利益面が好調に推移する状況を再確認している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2024-q1)
- FY2025 再掲 「これらに対し、当社グループでは、販売価格への転嫁や製造コストの低減を速やかに実現できるよう努めているほか、海外を含めた産地や仕入先の分散による複数社購買を推進しております。」 — 原材料価格上昇リスクに対し、価格転嫁、製造コスト低減、産地・仕入先の分散を進める対応を再確認している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2024-fy)
- 2026-08-07 対処 「グループ各社において、原材料・燃料価格高騰を想定した「販売価格の見直し」、 「購買部門の強化による原材料の安定調達」を徹底した。」 — 原材料・燃料価格高騰への対応として、販売価格の見直しと購買部門の強化をグループ各社で徹底したと説明している。 (https://komori.app/company/7821/disclosure/20260805510433)
- 2026-08-07 対処 「生産性向上による原価低減の取組みを継続するとともに、調達先の分散などグループ全体での購買力強化施策の導入や、適切な販売価格の設定等により、収益力の維持・向上に努めてまいります。」 — 原材料価格高止まりへの対応として、原価低減、調達先分散、購買力強化、販売価格設定を継続・導入する方針を示している。 (https://komori.app/company/7821/disclosure/20260805510770)
- FY2026 再掲 「これらに対し、当社グループでは、販売価格への転嫁や製造コストの低減を速やかに実現できるよう努めているほか、海外を含めた産地や仕入先の分散による複数社購買を推進しております。」 — 原油・原材料価格上昇リスクに対し、価格転嫁、製造コスト低減、産地・仕入先の分散を継続している。 (https://komori.app/company/7821/filing/2025-fy)