# イメージ・マジック（7793） 2023年12月期通期業績予想と実績との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7793/disclosure/20240213534372
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/7793

## 何が変わったか

2023年12月期の通期実績が、2023年12月15日に公表した予想を上回った。売上高は小幅な上振れにとどまった一方、営業利益・経常利益・当期純利益は予想を大きく上回った。

## 会社が挙げた理由

ハードウェアの一部販売が想定より前倒しとなったこと、材料費と広告宣伝費を保守的に見積もった結果としてコストが予想を下回ったこと、製造拠点の原状回復コストが想定を下回ったこと。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":4347,"revised_forecast":4376,"change":29,"change_rate":0.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":274,"revised_forecast":344,"change":70,"change_rate":25.6,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":272,"revised_forecast":342,"change":70,"change_rate":25.8,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":154,"revised_forecast":220,"change":66,"change_rate":43.1,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":66.58,"revised_forecast":95.27,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2023年12月15日
- 前期実績: 売上高5,291百万円、営業利益69百万円、経常利益76百万円、当期純利益48百万円、1株当たり当期純利益21.19円銭（2023年4月期）
- 修正の理由: ハードウェアの一部販売が想定より前倒しとなったこと、材料費と広告宣伝費を保守的に見積もった結果としてコストが予想を下回ったこと、製造拠点の原状回復コストが想定を下回ったこと。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: not_disclosed

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2023年12月期通期業績予想と実績との差異」および「前回発表予想（Ａ）」「今回実績値（Ｂ）」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2023年12月期通期業績予想と実績の差異（2023年5月1日～2023年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額29百万円、営業利益70百万円、経常利益70百万円、当期純利益66百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益25.6％、経常利益25.8％、当期純利益43.1％の増加」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％） 売上高0.7、営業利益25.6、経常利益25.8、当期純利益43.1」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「当期純利益の増減率「43.1」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率「0.7」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「今回実績値の当期純利益220百万円、前期実績の当期純利益48百万円」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上原価の材料費と販売費及び一般管理費の広告宣伝費を保守的に見積りこれらコストが予想より下振れした」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ハードウェアの売上高」「売上原価の材料費」「広告宣伝費」「製造拠点の原状回復コスト」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「一部販売が想定より前倒し」「材料費…コストが予想より下振れ」「広告宣伝費…コストが予想より下振れ」「原状回復コストが想定より下回った」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「一部販売が想定より前倒し」「コストが予想より下振れ」「原状回復コストが想定より下回った」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「修正理由には販売前倒しや各コストの下振れが記載されているが、要因別の金額は記載されていない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「ハードウェアの売上高」「売上原価の材料費」「販売費及び一般管理費の広告宣伝費」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2024年2月14日」、対象期間「2023年5月1日～2023年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「表中の「今回実績値（Ｂ）」および各実績値」）