# ドリームベッド（7791） 2027年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7791/disclosure/20260803507150
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/7791

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比5.3％増となった一方、営業利益は31.5％減、四半期純利益は34.2％減となった。通期業績予想と配当予想の修正はなく、年間配当予想は前期実績の36円から37円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

中東情勢や円安によるコスト上昇圧力に対し、製造経費等の削減や価格改定を実施したが、新規出店・システム投資関連費用、販促費の前倒し、人的投資、売上好調に伴う流通費の増加などにより営業利益が減少した。売上高は「KING KOIL」の販売好調、新店舗の開設、ホテルの新設・改装需要、「ロゼフェアセール」などにより増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":3003,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}
- 営業利益: {"value":139,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.5}
- 経常利益: {"value":132,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":86,"unit":"百万円","yoy_pct":-34.2}
- １株当たり当期純利益: 21.34円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.7,"前期末":42.1}
- 総資産: {"value":11449,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4887,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12500,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":740,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"経常利益":{"value":710,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},"純利益":{"value":490,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":36,"revised_forecast":37,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":110533,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 4,152,820株
- 期末自己株式数: 92,169株
- 業績の増減要因: 売上高は、「KING KOIL」の販売好調、新横浜ギャラリーとリーン・ロゼ梅田の新設効果、ホテルの新設・改装需要、既存ブランドに加えたKING KOILの新規採用、ロゼフェアセールなどにより増加した。利益は、中東情勢や円安によるコスト上昇圧力に対する製造経費等の削減・価格改定があった一方、新規出店・システム投資関連費用、販促費の前倒し、人的投資、流通費の増加により減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は「12,500百万円」、第1四半期売上高は「3,003百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期は「売上高 3,003百万円」「営業利益 139百万円」、通期予想は「売上高 12,500百万円」「営業利益 740百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高3,003百万円（前年同四半期比5.3％増）」「営業利益139百万円（同31.5％減）、経常利益132百万円（同32.3％減）、四半期純利益86百万円（同34.2％減）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「前年同四半期比5.3％増」、営業利益は「同31.5％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「139百万円」、経常利益「132百万円」、四半期純利益「86百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期の営業利益予想は「740百万円」「5.3％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は「36.00円」、2027年3月期予想は「37.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には年間配当金と「配当予想からの修正の有無：無」が記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 0」「特別損失合計 0」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産除却損 0」「特別損失合計 0」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はホームファニシング事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は「売上高2,850,697千円」「営業利益203,670千円」、当期は「売上高3,003,140千円」「営業利益139,434千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は「2027年3月期第1四半期42.7％」「2026年3月期42.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「中東情勢や円安によるコスト上昇圧力」「製造経費等の削減、価格改定」「新規出店やシステム投資関連費用、販促費の前倒し、人的投資、売上好調に伴う流通費の増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前年同期と比して13百万円増加」「108百万円増加」「14百万円増加」「15百万円増加」と記載されている一方、利益要因は費目の説明にとどまっている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「金利上昇や円安の進行」「中東情勢の緊迫化による原材料・エネルギー価格の高騰」、自社施策として「KING KOIL」の導入、新店舗開設、「製造経費等の削減、価格改定」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「なりました」と記載され、将来情報については「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年6月30日」、実績と予想には百万円単位の金額および増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「金利上昇や円安の進行、中東情勢の緊迫化による原材料・エネルギー価格の高騰等の、継続的なコスト上昇圧力」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「ロゼECの売上は、従来、『家具販売店向け』に計上しておりましたが、僅少のため2027年3月期より『その他』に含めて計上しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（非連結）」であり、期中における連結範囲の重要な変更を「有」とする記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「添付資料の注記事項の目次には「継続企業の前提に関する注記」「株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記」「セグメント情報等の注記」などが記載されているが、重要な後発事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注状況は引き続き高い水準で推移した」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「販売チャネル別に「売上高は…2,094百万円」「464百万円」「399百万円」「44百万円」と記載されているが、非財務KPIの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「今年度より中期経営計画『Creating Value for Dreams』（対象期間2027年3月期～2029年3月期）をスタートいたしました」。」）