# シンシア（7782） 2024年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7782/disclosure/20250129557707
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/7782

## 何が変わったか

2024年12月期は、M&A効果やコンタクトレンズ事業の堅調な推移などにより増収増益となった。一方、2025年12月期は売上高の増加を見込むものの、為替の影響で営業利益以下の各利益が減少する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

当期はM&Aの効果、主軸のコンタクトレンズ事業の堅調な推移、システム事業での利益創出が増収増益に寄与した。2025年12月期は為替の影響により営業利益が減少する見込み。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":6539394,"unit":"千円","yoy_pct":9.7}
- 営業利益: {"value":484853,"unit":"千円","yoy_pct":28.6}
- 経常利益: {"value":468254,"unit":"千円","yoy_pct":4.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":301747,"unit":"千円","yoy_pct":2.1}
- １株当たり当期純利益: 47.25円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":49.1,"前期末":44}
- 総資産: {"value":5496335,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2697242,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":435074,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-421472,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-332688,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1888377,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6652399,"unit":"千円","yoy_pct":1.7},"営業利益":{"value":268041,"unit":"千円","yoy_pct":-44.7},"経常利益":{"value":248770,"unit":"千円","yoy_pct":-46.9},"純利益":{"value":155694,"unit":"千円","yoy_pct":-48.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":33303,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 株式会社タロスシステムズの株式49％を追加取得し、2024年3月に完全子会社化。新規・除外の会社数はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: M&Aの効果、主軸のコンタクトレンズ事業が堅調に推移したこと、システム事業で利益を創出したこと。一部製品の円建て仕入の実施や為替予約により、為替変動への耐性を強化した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2024年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前連結会計年度比9.7％増、営業利益は同28.6％増、経常利益は同4.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益は同2.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高6,539,394千円（前連結会計年度比9.7％増）、営業利益484,853千円（同28.6％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益484,853千円、経常利益468,254千円、親会社株主に帰属する当期純利益301,747千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「次期の営業利益は268,041千円（当連結会計年度比44.7％減）を見込んでおります。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の連結損益計算書の特別損失は「―」、特別損失合計も「―」であり、特別利益の記載もない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前連結会計年度の売上高5,961,475千円・営業利益377,016千円、当連結会計年度の売上高6,539,394千円・営業利益484,853千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は49.1％（前連結会計年度末は44.0％）。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは435,074千円の収入（前連結会計年度は246,147千円の収入）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「M&Aの効果と、主軸のコンタクトレンズ事業が堅調に推移したことにより、売上高は6,539,394千円」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「コンタクトレンズ事業の売上高6,074,315千円、セグメント利益628,997千円、システム事業の売上高405,078千円、セグメント利益57,516千円などを記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「不安定な国際情勢による資源・エネルギー価格の高騰や為替変動」と記載する一方、「販売力、製品力強化に注力」「新製品を市場投入し製品力強化、販売拡大を図ってまいります」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は6,539,394千円となりました」と断定する一方、「次期の連結業績につきましては…となるものの…を見込んでおります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自2024年１月１日至2024年12月31日」の連結損益計算書に、売上高6,539,394千円、営業利益484,853千円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「緊迫する国際情勢、世界的な資源・エネルギー価格の高騰や物価の上昇など、先行きが不透明な状況が続くと予想されます。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度との比較・分析にあたっては、暫定的な会計処理の確定による見直し後の金額を用いております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）