# シンシア（7782） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/7782/disclosure/20240131523286
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/7782

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が6.7％増加し、営業利益は高付加価値商品の伸長などにより150.5％増加しました。2024年12月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、デリバティブ評価益の反動で経常利益と純利益は減少する見通しです。

## 会社が挙げた理由

コンタクトレンズ市場の需要回復、販促・営業活動、高付加価値商品の売上伸長、コンサルティング事業の貢献により増収増益となりました。経常利益についてはデリバティブ評価益74,025千円を計上したことが増益要因とされています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":5961475,"unit":"千円","yoy_pct":6.7}
- 営業利益: {"value":377016,"unit":"千円","yoy_pct":150.5}
- 経常利益: {"value":446839,"unit":"千円","yoy_pct":295.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":295470,"unit":"千円","yoy_pct":347.2}
- １株当たり当期純利益: 46.68円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":44.6,"前期末":55.6}
- 総資産: {"value":5400072,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2483741,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":246147,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-376771,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1177427,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2194364,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6353105,"unit":"千円","yoy_pct":6.6},"営業利益":{"value":386507,"unit":"千円","yoy_pct":2.5},"経常利益":{"value":374810,"unit":"千円","yoy_pct":-16.1},"純利益":{"value":246371,"unit":"千円","yoy_pct":-16.6}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10359,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社タロスシステムズ"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: {"有無":"not_disclosed","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: コンタクトレンズ市場の需要回復、販促・営業活動、高付加価値商品の売上伸長、コンサルティング事業の貢献により増収増益となった。経常利益はデリバティブ評価益74,025千円の計上により増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2023年12月期 決算短信」および本文「当連結会計年度」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文の通期業績予想は「次期の連結業績」として2024年12月期について記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「前連結会計年度比6.7％増」、営業利益「同150.5％増」、経常利益「同295.9％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「同347.2％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高5,961,475千円（前年5,585,661千円）、営業利益377,016千円（前年150,520千円）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益377,016千円、経常利益446,839千円、親会社株主に帰属する当期純利益295,470千円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「次期営業利益386,507千円（当連結会計年度比2.5％増）、当期営業利益377,016千円」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失「固定資産除却損536千円」「関係会社清算損0千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「コンタクトレンズ事業のセグメント利益576,510千円（同59.4％増）、コンサルティング事業のセグメント利益15,182千円（前連結会計年度は営業損失14,161千円）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「損益計算書には売上高と営業利益の金額はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は44.6％（前連結会計年度末は55.6％）」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「246,147千円の収入（前連結会計年度は307,987千円の支出）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「市場需要の順調な回復」、「カラーコンタクトレンズの市場需要の高まり」、「高付加価値商品の売上が伸長」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「デリバティブ評価益74,025千円」、「コンタクトレンズ事業の売上高5,901,475千円（同5.7％増）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料、エネルギー価格の高騰やインフレの進行」、自社施策として「販促、営業活動に邁進いたしました」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…増加するものと見込んでおります」、「先行き不透明な状況が続くと考えられます」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自2023年1月1日至2023年12月31日」、売上高5,961,475千円、営業利益377,016千円、次期売上高6,353,105千円」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「緊迫する国際情勢など地政学的な諸問題」、「厳しい価格競争」、「想定年間平均為替レートについては、145.0円/USD」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「株式会社タロスシステムズを子会社化したことに伴い報告セグメントに新設した『システム事業』」、「当連結会計年度は貸借対照表のみ連結」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「当連結会計年度の「会計方針の変更による累積的影響額　―」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2023年11月に…株式会社タロスシステムズの株式51％を取得」、「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出257,412千円」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「取扱店舗数も継続して伸長」とあるが、店舗数の具体的な数値はない。」）